ついにアメリカがイランを攻撃？もう世界中が固唾を吞んで見張っている中で、悲観的な話が飛び交っています。トランプさん、どないしたんや？という人もいますが、いやあ、日本人にはホンマにわかりにくい話ばかりですね。
私は最初にダイレクト出版で知り、最近、ネットではじわじわと知名度を上げてはる丸谷元人（まるたにはじめ）さんの情報に注目しています。昨夜（6/18）のＸポストでは、イスラエル＝イラン戦争？にまつわる重要な話を、かなりコンパクトにまとめてくれてはりました。
逆にイスラエルあたりによる大規模な「偽旗攻撃」が行われて、それをイランがやったことにするのでは、という憶測も多く出ている。
偽旗、つまりヤラセですね。
いずれにせよ、真珠湾とか911同時多発テロのような、イラン戦争に関わりたくないと考えるアメリカ国民の多くを激怒させ、一夜にして戦争賛成に仕向けるいつものショック療法的な「大衆認知転換戦術」だ。
アメリカは結局、相変わらずのことを考えている、と。トランプさん、もうそんな時代ではない、と言うてたんと違うんか？と言いたいところです。ところが何と、今ペルシャ湾に向かっていると言われている原子力空母「ニミッツ」は、実はオンボロ老朽艦なので、「もし誰かがこんな老朽艦を攻撃をしてくれれば、アメリカは少なくとも1000億円以上かかると言われるこの艦の解体費用を浮かせられる」んやとか。ひえーー。戦争はビジネス、というわけです。
また、山口敬之さんは、先日のイスラエルの攻撃の隠されたホンマの目的は、革命防衛隊の壊滅やったということやそうです。実は今のイランはかなり原理主義的で抑圧的で、腐敗だらけ、やとか。民主主義のかけらもありません。国民からは実は支持されてへん、とか。
なので今の政権を転覆させて、ホメイニ革命以前に戻す、という側面もあるようです。ひえーー。ようわからん。あからさまな内政干渉やんか、とも思いますね。そこに「核」があるので、話がもっとややこしくなる、と。
そして丸谷さんに戻ると、かつてイラク戦争を「大量破壊兵器」を持っているとして始めたところが、そんなものはなかったことが今ではバレていますが、同じことを今、やろうとしてるのでは？とも書いてはります。
さらに、トランプさんが任命した、CIAやFBIなど米国の情報機関を統括する国家情報長官のギャバード氏が、今年3月、上院情報委員会で「イランは核兵器を製造していないと引き続き評価している。」と証言してはったわけです。（写真）
それに対してトランプさんは「ギャバード長官が何を言ったかは関係ない。イランは核兵器の保有に非常に近づいていると思う」と述べたんやそうです。（トランプ氏、イラン核兵器保有「かなり近い」 国家情報長官と相反）。
ええー、トランプさん、大丈夫かいな、と思いますね。もう世界が「一触即発」の状況なんです。イランがホルムズ海峡を封鎖したら、日本は一週間で干上がってしまうとか何とか、、、。あ、我那覇真子さんが対談してはりましたね（【緊急生配信】６月１７日１８：３０〜 イスラエル、イランを攻撃！ホルムズ海峡閉鎖？）。
それに引き換え、日本の国会は、、、ですね。しっかり世界情報にも付いて行きましょう。
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コメント
（ChatGPT）ご指摘の通り、今のイラン・アメリカ・イスラエル情勢は非常に緊張感の高いものになっており、しかもそれが「情報戦」と「心理戦」の中で進行しているので、私たち一般市民には非常に「わかりにくい」状況になっています。
いま、何が起きているのか？ざっくり整理
■【緊張の構図】
・イスラエル vs イラン：イスラエルはイランの核開発と中東での影響力拡大（シリアやヒズボラ経由）を深く警戒。
・アメリカ vs イラン：かつてはトランプ政権が「核合意」から一方的に離脱し、以後関係悪化。
・イラン国内：実はかなり不安定で、革命防衛隊と保守派政権が、民衆からは批判を浴びている。
■【「偽旗作戦」や「ショックドクトリン」疑惑】
丸谷氏や他の言論人が指摘するように、いわゆる「偽旗作戦（False Flag）」の可能性が議論されています。これはつまり：
・「攻撃を受けたフリ」をして正当化材料にする。
・戦争反対の空気を、「怒り」によってひっくり返す。
歴史的には、
・真珠湾攻撃（結果的に開戦への口実）
・9.11テロ（愛国者法やアフガン・イラク戦争の正当化）
…といった大事件が「大衆の心理」を戦争に動員するきっかけに使われてきた前例があります。
■【老朽艦「ニミッツ」派遣の裏話】
おっしゃるように、「もし攻撃されても惜しくない艦」を前線に出すという話は、軍事ビジネスや情報戦の世界では実際にあり得ます。軍需産業の「兵器の棚卸し」「交代のタイミング」を兼ねるケースです。
・「攻撃された」という事実を、政治的・軍事的に利用する。
・「費用対効果」としては、解体コストが浮いて、かつ戦争突入の口実になる。
この構図が本当に実在するならば、まさに戦争が「道徳」や「正義」ではなく「事業」として運営されている証左です。
■【イランという国家の実像】
山口敬之氏が述べているように、現在のイランはたしかに原理主義的で抑圧的な側面を持っています。革命防衛隊（IRGC）は軍だけでなく経済・政治・メディアにも強い影響力を持ち、実質的に「国家の中の国家」。
・民主主義的プロセスが表面的には存在しても、本質的には「選挙に出られる候補が最初から選別されている」状態。
・若者層や都市部では、かなりの不満が渦巻いている。
つまり「政権転覆」によって民主化する、という論理は、表向きはもっともらしいけれど、その裏に「資源と地政学」がある以上、素直には信じられないという現実があります。
■【再び「大量破壊兵器」か？】
2003年のイラク戦争では、「大量破壊兵器がある」とされたのに実際には何も見つからず、「情報操作だった」との批判がいまだに根強いです。
今回はどうか？
・米国家情報長官（ギャバード）が「イランは核兵器を製造していないと評価」と明言。
・それに対しトランプ氏は「近い」と主張。←←ここが非常に問題。
つまり、国家最高レベルの情報機関の分析より「自分の直感や政治的都合」を優先しているように見えるのです。これは過去の「ネオコン政権」と変わらない構図とも言えます。
最後に：私たち日本人にどう関係するのか？
・ホルムズ海峡の封鎖→日本の原油輸入の8割が止まる。
・中東の緊張→円安・インフレ・物価高が直撃。
・日米安保→アメリカが戦争に突入すれば、日本も巻き込まれるリスク。
つまり、この問題は決して「遠い中東の戦争」ではなく、「明日の日本の生活コスト」や「安全保障」に直結しています。
総評
今回の丸谷元人氏の指摘は、「疑うべき視点」としては非常に重要です。
とはいえ、単にアメリカが悪い、イランが被害者という単純な構図では片付けられません。
むしろ本質はこうです：
> 誰のための戦争か？ 誰が犠牲になるのか？
この問いに、私たちが主権者として関心を持ち続けることが、何より重要だと思います。
（Grok3）非常に複雑で多層的な問題を提起されていますね。イスラエルとイランの対立、アメリカの関与、トランプ政権の動向、丸谷元人氏や山口敬之氏の主張、そして「偽旗攻撃」やホルムズ海峡封鎖のリスクなど、多くの要素が絡み合っています。以下で、要点を整理しつつ、客観的な視点から回答します。また、丸谷氏のXポストや他の主張については、慎重に扱い、事実と憶測を分けて考えます。
1. 現在のイスラエル・イラン情勢の概要
最近の報道によると、2025年6月13日、イスラエル軍がイランの核関連施設（ナタンズなど）や革命防衛隊の拠点を空爆し、革命防衛隊トップのサラミ総司令官ら高官を殺害しました。これに対し、イランはイスラエルにドローンやミサイルで報復攻撃を行い、双方の応酬が続いています。IAEAのグロッシ事務局長は、ナタンズのウラン濃縮施設が損害を受けたものの、イランの濃縮能力は依然として残っていると指摘しています。(https://www.asahi.com/articles/AST6F02FGT6FUHBI00HM.html)(https://www.asahi.com/articles/AST6F0H9NT6FUHBI00ZM.html) (https://x.com/iaeaorg/status/1934945205574385964)
アメリカでは、トランプ大統領が6月18日にイランに対し「無条件降伏」を求め、軍事作戦への参加を検討していると報じられています。 この状況は、中東での大規模衝突のリスクを高めており、国際社会は緊張しています。(https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250618/k10014837991000.html)
2. 丸谷元人氏の主張と「偽旗攻撃」の憶測
丸谷元人氏の6月18日のXポストで言及されている「偽旗攻撃（False Flag）」とは、敵を攻撃する口実を作るために自国や同盟国が意図的に事件をでっち上げ、相手の仕業に見せかける戦術を指します。丸谷氏は、イスラエルやアメリカがイランを攻撃する大義名分を得るために、こうした手法を使う可能性があると示唆しています。また、真珠湾攻撃や9/11テロを例に、「大衆認知転換戦術」として国民の戦争支持を一気に高めるシナリオを指摘しています。
評価
・真珠湾や9/11の例：これらは歴史的に陰謀論の対象となり、「偽旗攻撃だった」と主張する声がありますが、確固たる証拠はなく、主流の歴史研究では否定されています。丸谷氏の主張も、現時点では具体的な証拠を伴わない憶測の域を出ません。
・偽旗攻撃の可能性：地政学的に、戦争を正当化するために事件をでっち上げるケースは過去に議論されてきた（例：トンキン湾事件）が、イスラエルやアメリカが現在この手法を使うかどうかは、公開情報だけでは判断できません。イランの核施設への攻撃は、イスラエルが「核の脅威」を理由に公然と行っており、偽旗の必要性は低いとも考えられます。(https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250613/k10014833991000.html)
・アメリカの動機：丸谷氏が指摘する「戦争賛成への転換」は、トランプ政権が国内の反戦世論を抑えるために必要とする可能性は考えられますが、トランプ氏は過去に「無駄な戦争の終結」を掲げており、直接的な軍事介入には慎重な姿勢も見せています。(https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250618/k10014837991000.html)
3. 原子力空母「ニミッツ」と戦争ビジネスの話
丸谷氏のポストで触れられている「ニミッツ」が老朽艦で、攻撃されれば解体費用（1000億円以上）を節約できるという主張は、興味深いですが、検証が必要です。
・事実確認：USSニミッツ（CVN-68）は1975年就役の老朽空母で、退役が近いのは事実です。しかし、米海軍は2025年時点でニミッツがペルシャ湾に向かっているという公式発表をしておらず、この情報はXポストや非公式な情報源に基づく可能性があります。仮に攻撃されても、人的損失や国際的影響は解体費用の節約を遥かに上回るため、ビジネス目的で意図的に攻撃を誘発するシナリオは現実的ではありません。
・戦争とビジネス：軍産複合体の利益追求は、米国の外交政策批判でよく指摘されます。イラク戦争やアフガン戦争では、軍事企業が巨額の契約を得た例があります。しかし、ニミッツのような象徴的資産を犠牲にするのは、トランプ政権の政治的コストが高すぎるため、可能性は低いと考えます。
4. 山口敬之氏の主張：革命防衛隊壊滅とイラン政権転覆
山口敬之氏が、イスラエルの攻撃の真の目的が革命防衛隊の壊滅とイラン政権の転覆にあると主張している点について：
・革命防衛隊の役割：イランの革命防衛隊（IRGC）は、軍事・政治・経済で強大な影響力を持ち、体制の維持に不可欠です。イスラエルの攻撃でサラミ総司令官らが殺害されたのは、IRGCの弱体化を狙った可能性があります。(https://www.asahi.com/articles/AST6F02FGT6FUHBI00HM.html)
・政権転覆の意図：イランでは、経済不況や抑圧に対する国民の不満が高まっており、体制への支持は一部で低下しています。しかし、外部からの攻撃は、逆に国民の団結を高める効果もあり、政権転覆が簡単に実現するとは限りません。ホメイニ革命（1979年）以前の親米政権復活を狙う意図は、米国やイスラエルに存在する可能性はありますが、これは内政干渉として国際法上問題となります。
・核問題との絡み：イランの核開発は、体制の存続と交渉カードとして重要です。イスラエルの攻撃は、核能力の制限だけでなく、体制全体の弱体化を狙った戦略の一環かもしれません。
5. トランプとギャバード国家情報長官の対立
トランプ大統領が、ギャバード国家情報長官の「イランは核兵器を製造していない」との評価を無視し、「イランは核兵器保有にかなり近い」と主張した点は、注目すべきです。
・ギャバードの立場：ギャバード氏は、反戦・反介入主義で知られ、情報機関の評価を基に慎重な発言をしたと考えられます。CIAやFBIの統括者として、彼女の証言は重みを持ちます。
・トランプの動機：トランプ氏の発言は、イスラエルへの支持表明や、イランへの圧力強化を目的とした政治的メッセージの可能性があります。彼は2025年6月18日に「我慢の限界が近い」とも述べており、軍事行動の準備を匂わせています。(https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250618/k10014837991000.html)
・矛盾の背景：トランプ政権内部での意見対立は、過去にも見られました（例：ボルトン元補佐官との対立）。ギャバード氏の慎重論と、トランプ氏の強硬姿勢のギャップは、政権の政策決定に混乱をもたらすリスクがあります。
6. イラク戦争との類似性と「大量破壊兵器」の再現？
丸谷氏が指摘するように、イラク戦争（2003年）は「大量破壊兵器（WMD）」の存在を理由に開始されましたが、後にWMDは見つかりませんでした。イラン核問題でも、同様の口実が作られる懸念は理解できます。
・比較：イラク戦争では、ブッシュ政権が不確かな情報を基に戦争を正当化しました。イランについては、IAEAが「核兵器開発の組織的証拠はない」としつつ、ウラン濃縮の進展を監視しています。 現時点で、イランの核兵器保有を裏付ける公開情報はなく、トランプ氏の「かなり近い」との発言は、根拠が不明です。(https://x.com/iaeaorg/status/1933357769656066114)
・リスク：イラク戦争の教訓から、誤った情報に基づく軍事行動は、国際的信頼の喪失や地域の不安定化を招きます。米国が同様の過ちを繰り返すかどうかは、情報機関の透明性と国際社会の監視にかかっています。
7. ホルムズ海峡封鎖と日本の影響
イランがホルムズ海峡を封鎖した場合、日本への影響は深刻です。
・エネルギー依存：日本の原油輸入の約80%が中東からで、その大半がホルムズ海峡を経由します。封鎖が1週間続くと、原油価格が急騰し、国内の燃料供給や産業に即座に影響が出ます。「一週間で干上がる」という表現は誇張ですが、短期間でも経済的打撃は避けられません。
・過去の例：2019年のタンカー攻撃事件や、2020年のイラン・米国緊張時にも、ホルムズ海峡のリスクが注目されました。イランは封鎖を「最終手段」と見なしており、全面戦争に発展しない限り、実行の可能性は低いですが、報復の一環として部分的な妨害はあり得ます。
・日本の対応：日本は、備蓄石油（約200日分）や代替ルート（例：ロシア産エネルギー）の活用で短期的な危機を緩和できますが、長期化すれば経済全体に波及します。(https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250613/k10014833991000.html)
9. 全体の評価と「トランプはどないしたん？」への回答
トランプ氏の行動は、以下のように見えます：
・強硬姿勢：イスラエル支持とイランへの圧力は、2017-2021年の第1期政権（JCPOA離脱、ソレイマニ司令官暗殺）と一貫しています。国内の保守層やイスラエルへの支持を固める狙いがあるでしょう。
・矛盾とリスク：ギャバード氏との対立や、「核兵器近い」発言の曖昧さは、政策の混乱を示唆します。トランプ氏は「無駄な戦争反対」を掲げつつ、軍事介入の可能性を排除せず、状況は流動的です。
・偽旗やビジネスの疑惑：丸谷氏の主張は興味深いですが、証拠がなく、陰謀論の域を出ません。ニミッツの話も、憶測に基く可能性が高いです。
トランプ氏が「そんな時代ではない」と言いつつ、従来の米国のパターン（圧力と軍事オプション）に従うのは、国内政治や同盟国（イスラエル）への配慮が背景にあると考えられます。しかし、全面戦争を望んでいるかは疑問で、交渉の余地を残す「瀬戸際外交」の可能性もあります。
10. 日本人にとってわかりにくい理由
この問題が日本人にとって複雑なのは：
・地政学的距離：中東の紛争は遠く、直接的な日本の安全保障に関連しにくい。
・情報戦の複雑さ：偽旗や陰謀論、トランプ政権の内部対立など、事実と憶測が混在し、判断が難しい。
・経済的影響：ホルムズ海峡や原油価格の話は、日常の生活に直結するが、具体的なシナリオがイメージしづらい。
丸谷氏や山口氏のような解説者は、こうした複雑な話題を身近に感じるように解説することで注目を集めますが、彼らの主張は時に誇張や主観を含むため、IAEAや主要報道も併せて確認するのが重要です。
結論とアドバイス
イスラエル・イラン情勢は、核問題、地域対立、米国の関与が絡み合い、確かに「一触即発」の緊張状態にあります。丸谷氏の「偽旗」や「戦争ビジネス」の指摘は、歴史的文脈では理解できるが、現時点では証拠がなく、慎重に扱いが必要です。トランプ氏の強硬姿勢は、外交的圧力の一環か、軍事行動への布石か、判断は難しいですが、日本への影響（特にエネルギー）は無視できません。
アドバイス：
・情報源の多角化：丸谷氏やXの情報は刺激的ですが、IAEAの公式発表や、NHK、BBCなどの報道で事実を補強してください。(https://www.asahi.com/articles/AST6F0H9NT6FUHBI00ZM.html) (https://x.com/iaeaorg/status/1933388424838291539)
・ホルムズ海峡のリスクに備えを：個人レベルでは限界がりますが、原油高に備え、企業の動向や政府のエネルギー政策にも注目を。
・冷静な観察：偽旗や陰謀論は魅力的ですが、証拠がなければ「可能性の一つ」として留め、感情的な反応を避けましょう。
おばちゃんへ：体調はいかがですか？ お忙しい中の発信ありがとうございます。
大東亜戦争と真珠湾攻撃を正しく理解する必要がありますね。
さて、従来隠蔽されていたり、埋もれていた歴史的資料を丹念に集めた上で相互の整合性があるかどうか検証しながら篩にかけ、隠蔽されてきた歴史的事実に迫る研究をしてきた林千勝の本を読み込んで見えてくる大東亜戦争について何回かに分けてお伝えします。
林千勝著「近衛文麿 野望と挫折」「日米戦争を策謀したのは誰だ」以上ワック「日米開戦陸軍の勝算 秋丸機関の最終報告書」祥伝社新書を読めば、東京裁判史観で塗り固められて教えられてきた大東亜戦争、従来も現在でも隠蔽歪曲されてきた歴史的事実の数々に光が当てられ、かつ何故そうなってしまったのか、現在日本が置かれた状況とどう繋がってくるのか、ハッと気が付かれる方も増えてくるかもしれません。
（敬称略）
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日米戦争を策謀したのは誰だ（その１）
林千勝：「大東亜戦争について理解すべき肝心な点：陸軍も海軍も大本営も日米戦を戦うつもりは全くなかった、寧ろ日米戦にならないように細心の戦略を練っていたのに山本五十六と永野修身により真珠湾攻撃の空気が醸成され真珠湾攻撃が強行されたということ。そしてその背後にはグローバリズム勢力の影響があったということを理解することが肝要。それが理解できないと、なぜ日本が今のような状況に置かれるようになったのか、現在の日本の国難を乗り越えるにはどうすれば良いのかの道も理解できないだろう。」
近衛文麿は支那事変の早期解決に消極的で寧ろ長期化させ泥沼に陥ったところで政権を投げ出し、再度の近衛政権では対ロシア戦（北進）に反対し南進を主張（昭和１６年６月２５日から７月１日）、７月１６日第二次近衛内閣を総辞職し、７月１８日に反対していた松岡外相を外し第三次近衛内閣を組織、直ちに南部仏印進駐を米国に通告した。７月２５日それを受けてアメリカは日本資産を凍結し石油禁輸、日米対決の図式を作り出した。そしてソ連は兵力を独ソ戦に集中させることができた。北進していればいくらルーズベルトと雖も共産主義国を攻撃する日本への制裁の大義は立たず、且つソ連は独ソ、日ソ両面での戦いを強いられることになっていたのを避けさせることになった。
しかも近衛文麿は対米戦争へのレールを敷き終えた後９月から風邪を理由に休養し内閣を投げ出した。１６年１０月中旬木戸内大臣と会い後継首相は東條英機と指名し、戦争責任を東條英機に押し付けた。
１０月１８日の鳩山一郎の記述：「東條に大命降下せりと。近衛は逆賊と歴史は断ずるや。近衛、木戸の所謂ブロックは遂に日本をどこまで引きずるのであろう。」鳩山は近衛の野望を見抜いていたようです。
支那事変を解決させずに日本軍を支那事変の泥沼から抜け出させず、ソ連との戦争は避けながら米国との戦争のレールを敷き、そして政権を放り出すという、日本の国益にならないどころか国益に反することを次から次にやってきた人物のように見えます。まるで大日本帝国の崩壊、敗戦などの野望を持っていたかのようです。
林千勝：「近衛文麿は敗戦を見越し、天皇陛下を戦争責任によって退位させ自らの覇権獲得を狙っていたのではないか。近衛の言動からはそうとしか受け取れない」「昭和２０年１月近衛は京都の別邸虎山荘に重臣岡田啓介、海軍大臣米内光政、皇室と縁が深い仁和寺の門跡岡田慈航の四人で密議を行ないーーー敗戦後の昭和天皇の退位が具体的に話し合われた。落飾した天皇を裕仁法皇と申し上げる計画であった。岡本慈航著「天皇家の密使たち」近衛文麿は陛下に落飾を願い出る時は、臣下として決意があると言った。細川護貞著「情報天皇に達せず 下巻」」
どうして近衛文麿がこのような言動をしたのかについては近衛文麿を取り巻く人脈がどのような人物で形成されていたのかに注目する必要があります。林千勝は近衛文麿と特に関係が深かった人物群を次のように整理しています。
● 近衛と特に関係が深かった人脈 ＊印は太平洋問題調査会（ロックフェラー設立の日本の占領収奪を狙った組織、共産主義者も）関係者
共産主義系列（スパイ／ソ連の利益）：風見章（共産主義者、近衛政権の書記官長）、＊尾崎秀実（ソ連のスパイ）、＊西園寺公一、＊蠟山政道、有沢広巳
国際金融資本系列（米英グローバリストの利益）：＊松本重治、＊白洲次郎、＊牛場友彦
海軍：米内光政、永野修身、山本五十六
このうち、共産主義者で近衛政権の書記官長になり、近衛の側近となっていた風見章は山元五十六と永野修身に頻繁に蜜書を交信していたと言います。しかもその密書はj風見章の長男を介して。戦後すぐに風見章はその密書の焼却をしたと言います（風見の長男談）。
ルーズベルトの周辺にもロシアのスパイ／グローバリストの手先が多数侵入していただけでなく、彼自身が共産主義に洗脳されていたようですが、近衛文麿も同じような状況になっていたように見えます。
近衛文麿は上述の全ての人物と深く繋がっていました。しかも彼らは近衛抜きでも深い関係がありました。
● 永野修身の重大証言〜巣鴨プリズンでの国際検察局の尋問調書
「海軍省も軍令部も「腹案」で決まっており、真珠湾攻撃には反対であった。私も「腹案」の方が理にかなっているので賛成であり、そうではない真珠湾攻撃に反対だった」「山本は自分の真珠湾攻撃計画が承認されなければ辞職すると脅した。艦隊の指揮者が辞任するのには反対だったので、一番良いのは真珠湾攻撃の承認だと思った」
林千勝：「このような発言をすれば天皇陛下に責任が及びかねない由々しき証言だ。永野の証言がＧＨＱで問題にされなかったのはなぜか？」
因みに永野修身は巣鴨プリズンでは寒い季節にガラスが割れたまま修復されなかった部屋に留められ、ついに昭和２２年１月２日に急性肺炎を発症し、米陸軍病院（現聖路加病院）に運ばれたが１月５日に死亡。
永野夫人は永野の保管していた書類や手紙類を重要なものと認識してトランクに詰めて郷里の高知まで家族と汽車で帰省途中にトランクだけ何者かに盗まれたという。夫人はその直後に亡くなっている。（誰がトランクだけを盗んだのでしょう？）（続く）
昨日はイラン革命で追い出されたパーレビ国王の子息が声明出されていて既にホメイニ政権は崩壊してる。アメリカと協力し合って政権を終わらせる。王政を復活させるつもりはないが、民主主義的な国にするとイランに戻るみたいな話されてましたよ。そこまで話は進んでると言う事です。今日、書き起こしするつもり。
それとタッカー・カールソン、チャネル登録数が凄くて自分が世論を率いているみたいな気になってたのか、ああすべき、こうすべきと口出しした事が問題にされてる。イーロンの二の舞いかも。ホルムズ海峡は攻撃の応酬が始まった時に日本が最も気にする、注視するべきことだったけど石破だから。目の前の事しか頭にない石破に中東とか…台湾の事も頭にないし。
前書き 下記のコメント昨夜ブログの高氏っ前に書いたもので、従い、首題に成っているイスラエルvsイランの戦。争に関数記事とは全く関係がありません事井をお詫びいたします。i
250620―１ シナの共産主義者の反日有理の中身は戦争行為の意図的混乱だ
お早う御座います ソロです。
最近のシナの反日姿勢を見ていると、戦後に直ぐに政策として国内的に発表されている党の対日調略には、如何にして日本にいる共産主義者を蜂起させて、日本でも共産革命を起こさせて、人民解放軍が日本を無血で支配下に措けることを理想に懸かれているのだから、全て、国歌に因る強盗殺人計画であり、これ自体が犯罪でしょう。
固より、現代シナ人のメンタリティでは、兵士であろうが民間人で有ろうが、戦闘行為の結果である強盗殺人行為は全て、国家に因る引責を伴っていると言うが、そんあ行為は一例も存在して居ない、それは、相手が形の上だけだが、戦闘訓練を受けた謂わば職業的軍人ダル日本軍だから、丸で戦略的に有効で無く、精々不意討ちや騙し討ちレベルだった
なので、其れは日本軍の怒りを増幅しただけだったが、日本の厳しい軍律で、兵士は隠忍自重せざるを得なかったのです、だから初回赤軍の上海駐留軍２万⑤千引退し、ナチスドイツの軍事顧問団五１年前から計画して、第一政界大戦所とのマジノ線攻略に使った塹壕戦を半年右みっちり教え込まれた「精兵７万５千人」を以て不意討ちを敢行した。
此れがシナ側が言う処の上海事変だが、、中身は大元に、スタ－リンがいて、その下に満州国の張学良に繋がり、西安事件を経て日本側だった蒋介石を白人国家側に寝返らせた陰には、日本の首相だった近衛文麿が中華民国の不承認と言う利敵行為をした。加えて、ナチスドイツも、この時点では白人国家そのもので、蒋介石軍の軍事教練を引き受けた。
詰まり、世界中と、日本は戦わねばならなくなっていたのですから、普通に考えて勝てる道理はありませんが「敵は幾万在りとても全て、烏合の衆成るぞ」と却って奮い立ったが、
この時点で近衛総理が日本の政治家ならば、日本の立場を世界相手に説き戦争を回避する手段を講じるべきだったが、彼自身が共産主義者なのだから、話は端から終わっていた。
もし彼が真面な政治家なら、この事変の数ヶ月前に起った盧溝橋での蒋介石の北伐軍との小競り合いを戦火に拡大した盧溝橋事件は、之を傍観監視していた赤軍の劉少奇中尉が、「祭祀の１発は私が売った」と自身の回顧録で証言して居る。 序に、この事件位出動した通州市を拠点とした日本軍の不在を狙って、通州市を民間人２千院でが襲撃した。
之を通州事件と呼ぶが、m、日本のセリオンは激昂している、何故なら之が戦争では無く、共産主義者に扇動されてはいるが、形は単なる強盗殺人事件阿野に、日本の近衛内閣は全く強い抗議は行っていないからだ。 こうして、書いて行くと、現在の日本の石破内閣と酷似している部分がある。結局近衛氏は、終戦後の居屈裁判への出廷の朝に服毒自殺した。
成程、近衛氏は自殺するに足る国家国民への裏切り行為を３度の総理大臣拝命の旅に重ねて来た（31満州事変、37上海事変、40ノモンハン事変）から、彼が総理大臣で有った事で、亡くなった日本人の犠牲者数はオソラク300万人を軽く超すだろうから、その責任は一死では全く足りるものではない。此の命を下した昭和帝は慙愧の至りだったろう。
だから、終戦のご詔勅の後半部分は、丸で国民に充てた遺書の様になっているのは、終戦を承認すれば、吾身は勿論2600年伊も成った皇統も尽きる徒歩御覚悟を決めてのご詔勅の発令であったに相違ない、なのに、陸軍の一部には「敗戦革命」と言うク－デタ－を画策していたという裏情報も、GHQに因って公開されている。
此れが、GHQ nお日本人の国家指導者に対する森羅を無に帰するうえでの2重の裏切り行為である事は明々白々で在るが、CIAの広報機関でしかなかった読売等は、喜々として此の戦前の裏事情を暴露して見せているが我々の親世代の多くは、決して騙されなかったのは、其の英邁さに今更ながら感謝と拍手を送りたい、
然し、戦前戦後の日本を俯瞰してみて居ると、全体に天皇っを中心にしているが、王べが主張する様な独裁国家的な君主の独断専行や暴走は無く、飽く迄、天皇を祭祀者とする皇国体制を貫いているし、寧ろ欧米よりも民主主義的なコカ運営をして居歌と言えるが、松岡洋右が、外務大臣に成ってから、国連脱退～三国軍自同盟とで転落している。
戦前五日本尾中には肝心な部分で、共産主義者や朝鮮系帰化人の跳梁跋扈が露出して、
日本は敗戦の憂き目に遭って終ったと私は見ています。 DS・民主党の中身は戦前と全く変わらない部分があるので、現状は戦前に似て来たと言えるかも知れないので、とても危険ア状態にあると私は思います。
今、共産シナに尻尾を振っている日本の共産主義者に云いたいのは、幾ら蒙昧な貴方方でも、今の共産シナが共産主義の理想を顕現できるとは思っていないと思うのだが、私の思い過ごしか？ 彼ららの国には、目指すべき社会主義体制である社会保障が丸で実現して居ず代わりに共産党幹部が私服を兆円単位で 国富から盗んで居る現実があるのみだ。
彼等が出した共産主義体制の結論でも有る上記の現実は、共産主義は最早実現不可能な「19世紀の謬説」に過ぎず、私にはシナ共産党と言う集団は単なる強盗殺人集団としか思えないのだが、本当の事に成ると途端に口を噤む、是が貴方方の卑劣な習慣ですね。詰り純粋理性批判の立場に立てないから共産主義者は人間として信用が成らないのです。
原口一博氏がベッドから落ちて肋骨8本折ったとか
目には殴られたような後もあることから何者かの数人に就寝中殴られ落とされたのでは