私の２日前（8/19）の記事「YouTubeはいつまでワクチン隠し？Xでは北村晴男さんの「ロシアンルーレット」説が流れてる。」のコメント欄で「費府の飛行士」さんが、AppleやGoogleがメールの検閲をしてるようだと書かれていました。やっぱりめっちゃヤバいなあ、と思いますね。
そしたら昨日の記事で引用した「橋広バロン幸之助🇯🇵MJGA💫」さんのXポスト
ビル・ゲイツに金を流してる本丸は公明党、厚生労働省、医師会
日本総出でビル・ゲイツに金を流してるの異常な国
ワクチンで全世界大虐殺
に、コミュニティノートが付いていましたね。もちろん、ビルゲイツ全面擁護、「GAVI」正当化、「予防接種」全面推進、でした。こんなものが付くというのは、ちゃんとそれなりの組織が対応してるからやと思われますね。
イーロン・マスクにクレームを直接入れる人も現れてたようですが、Xといえども、一定程度、大規模にXに投稿されると対抗措置が難しそうですね。一般の人はXに、朝から晩まで貼り付いてるわけにはいきませんからね。
とは言え最近では、「ほら来たで」と、コミュノートまで想定に入れて、反対勢力が必死になってることをアピールする場面もあります。具体的な例を挙げられなくて申し訳ありませんが、参政党なんかはネット対策でも、だいぶ慣れてるように思います。
前にコメント欄で「ChatGPT」も話題になっていましたが、いろんな話をまとめるには便利やけど、新しい視点とか、現状から一歩進んだ先の考察、みたいなことはでけへんように思います。それに似た部分もありそうですね。
マスゴミは必ず「操作」をしてる、ホンマの話はネットに転がっている、と言うのが真実やと思いますね。ただ、探し出すのが難しい、と。でもホンマの話というのは必ず「証拠」があるので、実はめっちゃ強い、ということですね。
あかん、何が言いたいんや？と言われそうですね。最初に書いた、AppleはGoogleが検閲しようとも、その事実そのものが力を持つ、ということになってほしいなと思います、そしたらそこで「オセロ」が始まる、と。
今日はダイレクト出版系列の経営科学出版から、林千勝さんのPRが来ていました（速報！ビル・ゲイツ来日の裏側 石破首相810億円支援に隠された 不可解な事実とは!?）。これはもうすぐ消えると思いますが。
マスゴミは伝えなくても、有料で、こんな情報はその気になったらいくらでも取れる、ということですね。「その気になったら」と言うのが大事なところで、急に話は飛びますが、私は、兵庫県知事の齋藤元彦さんの、今も続いているサヨクからの攻撃に、ネットだけで勝ったことがとても象徴的やと思いました。
あ、私は齋藤さんを全面的に支持してるわけではありませんよ。それでもテレビ・新聞ではいっっっっっさい知ることのでけへん情報だけも勝てたということが、あいつら（サヨク含む）にはめっちゃ脅威なんやと思いました。（写真）
秋の国会では、国が憲法違反の「検閲」をしているということで、ぜひとも前に書いた（平井卓也氏「相当消し込みに行ってる」、憲法「検閲の禁止」違反で告発や。もう終わったで自民党。）、平井卓也初代デジタル大臣を、参政党が喚問？してほしいですね。
もう少し時間はかかるけれど、着実に、日本国民がホンマのことを知るようになって来てると思います。
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コメント
バイデン政権はＰＲ会社を雇い恐怖を煽り立てるプロパガンダキャンペーンによりワクチン接種を推進していた
昨年すでに投稿したことですが非常に大事なことですし、未だご存知ない方もおられるかもしれませんので再度投稿します。
アメリカでも日本でも世界中で嘘のプロパガンダキャンペーンが行われていた、しかもキャンペーンをやる側は嘘とわかってやっていたということです。これは世界的で過去に例を見ない大掛かりな犯罪行為ということを認識すべきです。
未だに「反ワク」などと言っている人達はそれを推進した連中の共犯者か手先であると認識した方が良いでしょう。それにより大勢の人が心筋炎やその他の障害で亡くなったり大変な苦労をされているのですから。
The Most Devastating Report So Far Brownstone Institute
https://brownstone.org/articles/the-most-devastating-report-so-far/?utm
２０２４年１０月に公表された下院エネルギー商業委員会の報告で衝撃的な事実が明らかにされた。バイデン政権の保健福祉省は約１０億ドルをかけてＰＲ会社を雇い、ワクチン、マスク、ソーシャルディスタンス、学校閉鎖、小児の健康への影響などにつき、意図的な嘘を垂れ流すプロパガンダキャンペーンを実行していたのだ。
しかも彼らはそれが嘘であることを承知の上で実行していたことも明らかになった。
もし製薬会社がこのようなプロパガンダキャンペーンを実行していたとしたら、彼らは膨大な罰金を支払わうことになり存在できなくなっていただろう。保健福祉省がプロパガンダのために雇った会社はフォース・マーシ・グループ（Fors Marsh Group, FMG）だ。
主な目的：コロナワクチン接種の推進
戦略： １ コロナの死亡率を過剰に煽り立てる。
２ コロナワクチンが感染予防になる治験結果がないことを隠蔽。
このプロパガンダキャンペーンではマスクの効果を過大評価し、ソーシャルディスタンス、学校閉鎖まで拡大したキャンペーンだった。
しかしプロパガンダキャンペーンで主張されたことが現実と齟齬をきたし人々の公衆衛生への信頼を損なった。
ＰＲ会社のFMGが引用した科学的根拠を提供したのはＣＤＣで、ＣＤＣが作成した「指針」だったが、その「指針」は他の外国での科学的知見だけでなく、ＦＤＡ（食品薬品局）によるワクチンの限定的効果をも無視した代物だった。
ＣＤＣがマスクの効用性につき二転三転したこと、科学的根拠もなしに（必要もない）幼児にまでマスク強制を２０２２年までさせた非人道的やり方に強い憤りを表明している。
バイデン大統領のコロナ担当補佐官だったアシシ・クマール・ジャは２０２２年１２月に補佐官を退任してから初めて、「マスクが（コロナに）効果があるという研究は世界のどこにもない」と言い放った。
２０２１年には当時のロシェル・ワレンスキーＣＤＣ所長は、全米教師組合の要請によりＣＤＣの作成した「指針」を書き直し学校の対面授業が何ヶ月もの間行われず閉鎖されることを保証した。
この間、子供たちがマスクをつけ、友達と会わず、ワクチン接種をしないと学校は閉校されたままだよ、という両親向けの広告をＰＲ会社のFMGは繰り出した。死亡者数も過大に計上され人々の恐怖心を煽りワクチン接種に追い立てた。
２０２１年にはバイデン／カマラハリス政権でワクチン強制キャンペーンが行われたが、ワクチンが感染を防止するという嘘のプロパガンダを流し続けた。ワクチン接種しても感染してしまうということを体験した人達が多数出たことにより人々の公衆衛生への信頼を損なった。しかもワクチン接種キャンペーンはＦＤＡによる緊急時対応の枠をはみ出して推進された。（以下略）
ワクチンの効果や安全性に疑問を挟む声は陰謀論とレッテルを貼られてきましたが、そうではなかったことが明らかにされました。
陰謀論という言葉は都合の悪いことが広まらないように、貶める目的でＣＩＡが戦略的に使い出した言葉です。だから陰謀論という言葉を多用する人は知らず知らずのうちに隠蔽工作に加担していることになります。
アメリカではワクチン接種の二回目までは摂取する人が多数いましたが、ワクチンの効果への疑問（ワクチン接種したのに感染した）、ワクチンの安全性への疑問（ワクチン接種後の心筋症、血栓、神経麻痺等）がもたれるようになり、三回目以降のブースター注射は急速にブレーキがかかりました。
一方で日本では三回どころか６～７回も政府主導での接種が推進され、日本はブースター注射の百人あたり累計回数で世界最高となりました。（日本１４０回、アメリカ４０回）