いよいよ米中間選挙、一体どうなるんやろ?マスゴミがウソばかりやから、余計に予測が立たへんで。

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 人間はみな、こうあってほしいという方向に物事を見ようとするもんですね。あ、いや、2週間後に迫った米中間選挙の話です。私はそれこそ「覚醒」するまでは、アメリカの「中間選挙」の話なんか知りませんでしたし、興味もありませんでした。ほぼ毎回、政権を獲っている政党がこの「中間選挙」では負けるんやとか。

 なので多くの人が、今回はトランプの共和党は「勝てない」という雰囲気で話してるようです。ただ、ここ数年、ホンマに世界のマスゴミ(オールドメディア)がウソをつきすぎて、もう色んなことがバレて来ているので、これまでの「常識」は通用しない、と考えたい、とつい思ってしまいます。

 それでもここ数日のニュースの中では「マスク氏、米中間選挙に大きな影響力 テキサス州上院選の共和党支援に1カ月で240億円」などという話もあります。何だかホンマにケタ違いですね、アメリカは。さらにマスクは

来年、私はアメリカのすべての子供たちに、私のSpaceXの株式を1株ずつ贈ります。
これは最初の一つに過ぎません。

とXにポストしています、と。あ、その前に、トランプさんは9/9の党大会で、共和党が中間選挙で「勝てば国民全員に5000ドル」配ると約束したんやとか。これを、もうなりふり構っていられなくなったから、と解釈するのか、余裕やなあ、と見るのか、人によって全然違いますね。

 そもそも最近の「世論調査」は、世界中もうアテになりませんからね。そうなると、もう現場に出てその雰囲気を感覚で捉えるしかない、とも思えます。最近のトランプさんの演説動画はこれですね。10/19、カンザス州パークシティでの共和党のロジャー・マーシャル上院議員の応援ラリー(選挙集会)での演説です。フランスでの「デモ」、いや暴動事件を引き合いに出して、マクロン仏大統領や民主党を批判していた、と。

 スゴい人やし、盛り上がってるし、演説内容も自信に満ちてるように見えます。今回は民主党による選挙違反も、だいぶやりにくくして来てるようですし、、、と、つい贔屓目に見てしまいます。「トランプ革命」がついに完成するんか?と思いたいのですが、、、。

 そしたら小さな話かも知れませんが、トランプ、ネタニヤフ支持のニュースが流れました(「トランプ米大統領は18日、SNSで、27日投開票のイスラエル総選挙について、ネタニヤフ首相への「完全かつ全面的な支持」を示した=2025年9月撮影、ワシントン【AFP時事】)。

 ええー、大丈夫かいな、とも思いましたが、自信の裏返しなんでしょうか。もうようわかりません。一応お金を出して取っている(笑)産経新聞のワシントンからの報道をコピペしといてあげましょう。いつも外していますが。

 トランプ氏がこのタイミングでネタニヤフ氏支持を表明したのは、共和党候補の苦戦が予想される中で無党派層を含む幅広い有権者の取り込みは諦め、従来の支持層を固める方向にかじを切ったという見方もできる。(ワシントン 杉本康士)

 はいはい、当たればいいですね、杉本くん。とは言え、少し前からトランプ批判に転じた渡辺惣樹さんが、神谷宗幣さんと対談してはりました(米中間選挙でトランプはどうなる? 戦争の行方と日本の選択|渡辺惣樹)。収録は10/11やそうです。

 何だか悶々としますね。世界が良い方向に向かっていくことを祈ることとしましょう。

 さて、また間が空きましたが、【ナニワの激オコチャンネル】【第30回】「大阪都構想は、まずは大阪市を廃止するんやで。それを隠そうとする、維新の議員たち。都構想には絶対反対!」。

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コメント

  1. コブシ より:

    メディアの報道は信じられないけど、2日前にコメントした様に高橋洋一さんの発言が気になります、彼は良く当てるからね。
    両院共民主党だと言ってますが・・。

  2. 費府の飛行士 より:

    アメリカの中間選挙で共和党は敗北するのか?
     アメリカの中間選挙(11月3日)まで2週間となってきました。日米マスコミや日本の識者の方々は共和党は敗北し民主党が下院だけでなく上院も過半数を抑えそうだと言っているようです。本当にそうなのでしょうか?
     ある方から見通しを聞かれ、私はそんなことはないでしょう。不正選挙がない前提で考えれば皆さんがびっくりするような結果になるでしょうとお答えしました。その理由については勘と”educated guess” と申し上げたのですが、もう少し丁寧なご説明を試みてみますのでご興味があればご覧下さい。(以下は要約、詳しくは10月1日の老生の投稿をご覧下さい)
    ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
    1 民主党のオバイデン政権でアメリカは崩壊寸前だった
      不法に越境してくる犯罪者、麻薬密売人、子供/女性の人身売買業者を国境で捕まえても政府のキャッチアンドリリース政策で保釈させられ治安は極端に悪化。郵便投票を悪用し彼らに投票用紙を取得させ民主党に投票させた。
      ツイッター、フェイスブック、ユーチューブなどでの言論弾圧を行わせ、政府の気に食わない意見は削除ないし凍結させた。
      LGBTQの採用昇進での優遇(DEI)、女性のスポーツに男性を参加させ頑張ってきた女性からメダルを3000以上奪った。
      コロナの治療薬として安全で効果のある既存薬を使用させず、効果も安全性も確認されていない遺伝子操作製剤の注射を強制。
      FBI、CIA、司法省、検察官、裁判所が一体となり政権に都合の悪い人物を法の名の下に迫害する警察国家に成り果てた。
      ガソリンだけでなく肉、卵などの食品、保険料、医療費、家賃まで30%以上のインフレとなった。
      その一方で勤労者の実質賃金は下がり続けた。
    2 トランプ政権で何が変わったか?(主なものだけ列挙)
     国内:(1)国境を再建し治安と主権を回復した。毎日数万人規模の不法入国者が殆どゼロになった。
           犯罪者を中心に強制退去と自主退去で合計300万人以上が退去。凶悪犯罪率は1900年以降最低に。
        (2)経済/産業の復活の動輪を起動させた。最近で最大級の減税を実施。個人の基礎控除額を倍増、残業手当、チップ非課税。工場設備の経費控除拡大。公的年金非課税。オバイデン政権で減少一方だった実質賃金は上昇に転じた。(添付グラフ)
         オバイデン政権時代のインフレを抑制した。
         製造業の国内回帰:フォードリンカーン、トヨタトラック、ホンダ等
         石油、天然ガスの国内生産を拡大しエネルギー自給体制。石油もガスも輸出。天然ガスの輸出は世界最大に。
        (3)選挙で選ばれていない連中の好き放題な行為をやめさせた:官僚を使ったディープステートの支配を断ち切った。左翼とCIAの別動隊になっていたUSAIDを解体した。連邦政府からDEI室を無くした。
        (4)女子のスポーツに男子が参加することをやめさせ生物学的な現実を取り戻した。
        (5)不法移民が何百万人も国外に出て行ったことで全米の家賃が低下傾向。テキサス州では10%以上、全米平均でも4.4%下落
     国外:(1)過去47年間どの大統領も懸念したが実行しなかったイランの核兵器阻止を実現させた。(米国民最大の関心事)
        (2)40年も続いてきた紛争を含め8ヶ月で8件の和平交渉をまとめ上げた。
        (3)パナマ運河、キューバ、ヴェネズエラを牛耳っていた中国をカリブ海から追い出した。
        (4)ヴェネズエラ等の中南米中国からのフェンタニール等の麻薬の密輸カルテルを攻撃し米国内の麻薬死者を大幅削減。 
     3 民主党に政策はあるか?
        (1)民主党の上層部は極左/民主社会主義者と称する連中に乗っ取られてしまった。特筆すべきはイスラム教徒/隠れイスラム教徒が幅を聞かせていること。イスラム教徒のNY市のマムダニ市長は耳あたりの良い共産主義政策で当選したがすぐにその馬脚が現れた。
        (2)民主党が掲げる政策らしきものは殆どない。あるのはエネルギー価格が高いのはトランプの所為という反トランプ姿勢。
        (3)ここ1ヶ月以内に急に出てきたのがAIそのものとデータセンターによる水不足電気料金高騰の不安を煽る戦術。
        (4)2022年の中間選挙で共和党の大勝を覆したのは、共和党になれば堕胎の権利(?)がなくなるという脅しだった  
     4 不正選挙がやりにくくなったか?
        (1)選挙権の有無の確認:投票者登録時または投票時に選挙権の有無の確認、本人確認をすることは最高裁が認めた。
        (2)不法移民による投票、死者や転居者による投票、集計作業の不正:不正選挙が大規模に行われていた全米9州で、登録簿からの削除開始。司法省は投票所、集計所に監視員を派遣し現場での監視体制を強化。これらにより今後の不正への抑止力になると思われる。
        (3)不正選挙ができなければ民主党が勝利することはないと言われてきた(だからこそ従来ありとあらゆる不正がなされてきた)。不正選挙は無くならないにしても、従来のように好き放題にはできなくなろう。
     5 世論調査/フェイクニュース      
       最近は「世論調査」は「世論操作」ということがバレてきました。マスコミ各社にはCIAの関係者が入り込みモッキンバード作戦(全マスコミが一斉に同じ情報を流す)をしてきたことはよく知られています。世論調査と称する世論捜査も同様です。
      具体例を挙げましょう。2016年の大統領選挙では全調査機関の平均でヒラリー候補がトランプ候補を12ポイント上回っておりヒラリー勝利で間違いなしと言われ、ていましたがトランプが勝利しました。2020年も然りですが投票当日の開票ではトランプが圧勝だった為翌日未明に膨大な票が集計所に持ち込まれ所謂バイデンジャンプが起きました。2024年の大統領選挙でもトランプ候補とカマラハリス候補が接戦という明らかに常軌を逸した世論調査と報道がなされましたが選挙結果はトランプの圧勝でした。
      爾来アメリカでは世論調査もフェイクニュースも信憑性を失いました。ですから世論操作もフェイクニュースもその効果は効きにくくなっています。また全てのマスコミが殆ど同じ報道をするときは真実はその反対側にある、ということも学ばれるようになりました。
    6 まとめ
       世論操作に惑わされず以上の事実を見れば民主党が本当に上院/下院どちらでも勝利し過半数を取ることができると本気で思う人はどれほどいるでしょうか?私はアメリカの(不正でない)正当な有権者は良識がある/判断能力があると信じています。
     あの悪夢のような民主党政権に戻りたいと思う日本人はいるでしょうか?アメリカも同様だと思います。