いよいよ「中国」が崩壊したら、そっちの方がもっと危険かも。もう時間があらへん。すぐに備えを。

　

　今日は日曜日、ずっと気になっていた事などを、じっくりネットで調べてみようか、などと思っていましたが、またもやツイ廃、YouTube廃になりそうです（笑）。最初のビックリは、宮崎正弘さんの今日（7/26）のメルマガ（通巻第９３８０号）の（読者の声３）（ＳＨ生、足立区）さんの紹介動画です（【中国AI崩壊】習近平も驚いた…「米国のAIでした」）。

　文字通り「日進月歩」、いや「秒進分歩」？とでも言うべきAIの超速革新の中でも、「中国」の革新の速さとその追い付きのレベルが、とんでもない驚異的な水準に達してる、と表では言われますが、何のことはない、張りぼてでインチキだらけやった、と晒す動画になっています。

　結局アメリカで開発されたものをパクりまくって適当につなぎ合わせて、それこそテキトーな答えが出るように作られてるだけ、みたいな話です（笑）。さもありなん。まあよくある「アンチチャイナ」動画かも知れませんが、内容のレベルは高そうです。

　「佐藤博士が視る真実」というチャンネル名で顔出ししていて、日本語もペラペラですが、どうもベトナム系のようです。もしくは大紀元あたりとつながってるんかも知れません。他に出してるタイトルを見ると、「中国AIの7割が空転！GDP4 3%で成長防衛ライン崩壊、習近平のブレーンも反旗」とか、「中国政府はいま、本当にお金がない…何が起きているのか？」は、19万アクセスですね。

　ただ、宮崎正弘さんのメルマガを読んでる人からしたら、いつもの話やんか、となることでしょう。いずれにしても、日本のテレビ、新聞だけを見てたら、絶対に間違いますね。もう「中国」はとうに崩壊していますね。それでも大きな組織的な暴動とかが起きないのは、全国に張り巡らされた超・超・監視網のおかげですね。コワいですね。

　そしてもちろん、宮崎正弘さん自身もYouTubeで発信してはりますね（【緊急配信】中国経済崩壊のシナリオ！２０２７年に習近平国家主席が失脚！？宮崎正弘×井上和彦）。なので、トランプさんは習近平に甘い、と批判する人がいるが、トランプにとっては「中国」が今のまま、習近平で続いてくれた方が、アメリカの利益になると判断しているだけのこと、というわけです。正しいですね。さらにこんなことも（広西チワン族自治区の横州でダム決壊による水害が発生）。

死者は2万人近くに上るとされていますが、当局の公式発表では39人だけが死亡したとされています。水害の後、被災地は当局によって封鎖され、特別な許可なく被災地に入ることは禁止されています。また、全国各地から来た救援隊はすべて、ただちに被災地から撤退するよう命令されています。一方、被災地内では、当局が人員を配置し、強酸を使用してその場で死体を破壊・消滅させることで、死亡者数を隠蔽しているとされています。

　死者が40人以上になると、地元政府の責任になるので、39人にとどめている、という話ですね。いやあ、ホンマに人の命の安い国やなあ。一般の国民はかわいそうですが、それこそシナ四千年の歴史ですがな、と。

　こんな人民の不満が高じて、それをそらすためにも、台湾有事」が起こされることも大いにあり得るわけですね。そしたら今日（7/26）の産経に、ドローンの会社の話が出ていました（ドローン500機が東京に襲来の危機　量産・国産化態勢を　テラドローン社長の徳重徹氏）。

ロシアとの戦争を通じ、世界最先端の技術が育ったウクライナで企業を買収し、迎撃ドローンの製造を手掛けているのがテラドローンの徳重徹社長だ。昨秋から12回もウクライナに通い、技術革新の速さと脅威を目の当たりにした徳重さんは、日本も中国や北朝鮮、ロシアからのドローン攻撃に対応できる態勢を早急に整えるよう求めている。

　テラドローンを知った時には、いやあ、日本でも軍事産業のベンチャー企業が出来る時代になったんか、と驚いていたんですが、いやいや、ウクライナで儲けてるんやろな、みたいな下世話な話とちゃいました。実はウクライナ戦争で、ものごっつい戦争の形態が変わったんですね。もうヘタしたら、絶望的にもう遅い、と言えるかも知れん、という話でした。

中国も「サンフラワー」という自爆型ドローンを大量に有しています。有事となれば、日本の都市に500機のドローンと5発のミサイルが同時にやってくると思ってください。
日本も、対処するためのドローンを国内で大量に作る態勢を構築すべきです。有事の環境を考えれば、部品も国産化を目指さなければなりません。

　ひえーー。「その際の対処策はありません」やて。いやいや、もう、政府はすぐに動かんかい！と怒鳴りたい気分ですね。

　国に来年から検討いただくとしても、ドローン導入の入札を決めるまでに数カ月から半年。そこから業者を決め導入するまで、すべて合わせれば1年半から2年はかかります。それでは間に合わない。常識を超えるには、政治力も必要だと思います。

　政治力、やんか。

　各部品を国内の企業で安定的に作ってもらい、調達するのは至難の業です。日本の大手の防衛産業では、こんな不確実性の高い仕事は簡単に手を出してもらえないでしょう。私は半分ビジネスですが、半分は日本の安全保障がまずいという危機感があります。現代の戦争形態を考えれば誰かがやらなければなりません。

　この徳重さんは、この仕事に携わるうちに、実態を知ってめっちゃ焦ってはりますね。日本、大丈夫か？このままではあかん！ということでしょうね。まだまだ拡散せなあかん話はいっぱいありますね。（画像：テラドローン、AI自律迎撃機「Terra A1 Autonomous」の市場展開を開始）

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