終戦後のソ連の日本侵略の手助けをアメリカがした「プロジェクト・フラ」。知らんやろ、トランプ。

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 ずっと気にはなっていたんですが、どうせNHKが作ったんやから、と観る気はないのですが、映画『開戦前夜』が話題になっています。明後日(8/17)までしか視れないリンクを貼るのはどうかとも思いますが、三橋貴明さんと飯村豊さんの対談動画です(大東亜戦争の歴史を捏造したNHK 「開戦前夜」を訴える! 「総力戦研究所の真実」を所長の孫が語ります)。経営科学出版のPRですね。

 日本軍、陸軍は、きちんと事前にシミュレーションをして、アメリカとは戦ったらあかん、長期戦になったら絶対負ける、という結論を出してたんですね。

 まず、1939年9月に陸軍省内に、秋丸機関(陸軍省戦争経済研究班)が設立され、対英米戦は長期化すれば日本が負ける、という報告をした、と。そして翌1940年10月には内閣の直属機関として「総力戦研究所」が設立され、「総力戦」のシミュレーションをしたところ、対米戦は「日本必敗」の結果が出た、と。

秋丸機関を率いた秋丸次朗中佐(秋丸信夫氏所蔵)

 それなのに何故、日本は日米開戦に踏み切ったのか、という「ドラマ」を、実は去年8月にNHKがNHKスペシャル「シミュレーション~昭和16年夏の敗戦~」として放送していました。これの原案は、猪瀬直樹の『昭和16年夏の敗戦』と。

 その中で、総力戦研究所の所長、飯村穣陸軍中将を、実際にはあり得ない描き方をしたということで、飯島中将の孫が訴えてはったんですね(NHK戦後80年ドラマで祖父の名誉棄損と提訴 孫の飯村豊氏「捏造、歪曲していいのか」)。これが昨年12月のニュースです。反対していたのに、映画にまでなってしもた、と。

 NHKの対応は、井上会長以下、酷いものやったそうです。また、監督の石井裕也氏は、それなりに評判は高いそうですが、このドラマ(映画)はフィクションや、と強弁?してるようです。いやいや、実在の人物の、しかも実話を真実とは逆に描いたらあかんやろ、というトンデモな話です、と。

 何だかイヤーな奴ですね、石井裕也って。知らんけど。言い方を変えれば「専門バカ」、でしょうか。所詮、NHKなんかと組むからや、と言うておきましょう。

 そしてこの後は私の感想です。日本軍、陸軍にはちゃんと考えてる人がおった、ということを知らんかった人にとっては、それを知らせるだけでもとりあえず、この映画の意味はあったんかも知れませんね。「勝利」の方程式は、実はあったんや、と。

 ただ、この「開戦前夜」では、時代の「空気」が戦争になだれ込ませた、という描き方をしてるそうです。いや違う、明らかに死刑に処されたゾルゲや尾崎秀実らの動きがあったことはまだ、あまり知られていませんね。近衛文麿もかんでたんやで、と。

 そこら辺の考え方は、戦後アメリカが話を単純化しようとしたから今もまだ、主流にはなりませんね。その先の一歩を踏み出したいもんです。そしたら話は急に今の話になりますが、トランプさんが何と、先日のプーチンの発言を批判して、北方領土は日本のものや、と言うたとか。

 でもその発言の時に、「真珠湾は卑怯だったけど」みたいなことを付け加えてるとか。いやいや、ルーズベルトは真珠湾攻撃を事前に知ってたんやで、と言いたいですね。うーん、トランプさんは知ってて言うてるのか、知らんふりをしてるのか、わかりませんね。あ、このソースはちょっと見失いました。すみません。

 そして、ついでながら、「プロジェクト・フラ」の話も知ってるんかどうか、怪しいな、と思いました。サヨクチックなWikipediaにもちゃんと載っていますね。(画像

1945年5月から9月にわたって、米国はソ連に対し掃海艇55隻・上陸用舟艇30隻・護衛艦(タコマ級フリゲート)28隻など計149隻の艦船を無償貸与[7]。この時期、アラスカ準州コールドベイのアメリカ軍(米軍)基地に米軍スタッフ約1500人が常駐、ソ連兵約12000人が集められ艦船やレーダーなどの習熟訓練が施された[1][6]。

 何ことはない、アメリカは、ソ連が条約を破って参戦し、日本のポツダム宣言受諾発表後も日本侵略を助けてたわけですね。いやあ、トランプさん、知らんかも。やっぱり戦争は今も昔もドロドロですね。汚い話ばっかりや。

 毎度結論は同じになりますが、私ら日本人は、もう二度と戦争に巻き込まれんように、世界最強の軍事力を持たなあかんのや。戦争に巻き込まれんために、と。堂々と言いましょう。

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コメント

  1. 費府の飛行士 より:

    プロジェクト フラをよくぞ紹介していただきました。
    この本は、「プロジェクト フラ:対日戦におけるソ連とアメリカの秘密共同作戦」と言うタイトルで、著者はリチャード A ラッセル氏、
    現代の世界におけるアメリカ海軍の歴史シリーズ第4巻:アメリカ海軍公式資料 1997年出版、となっている公式資料です。
    オリジナルの資料:https://www.ibiblio.org/hyperwar/NHC/NewPDFs/USA/USA Project.Hula.Secret.Soviet-American.Cooperation.WWII.pdf
     私はこれを2022年4月に見つけ友人知人に配信しましたが皆驚いていました。本当にクズだったのはルーズベルトだった訳です。
    その頭の部分だけの要旨をお伝えします。
    ● 要旨
      ● 1941年(昭和16年)アメリカのルーズベルト大統領はソ連のスターリンに対し、再三対日参戦を呼びかけたがスターリンはドイツと日本との両面作戦を嫌がり、応じなかった。
      ● アメリカはシベリアに爆撃機の基地を建設する権利を模索していたが実現せずフラストレーションが溜まっていた。
      ● 然し乍ら、1945年2月のヤルタ会談において、ソ連の対日参戦を確実とすることに成功した。
      ● アメリカがソ連に対し軍事的に支援することと、千島諸島などの重要な領土をソ連に認めることと引き換えに対日参戦を約束させた。
      ● 1945年の春から夏にかけて、アメリカ海軍の特別派遣隊がソ連の将校と水兵約12,000名を訓練した。
      ● アメリカ海軍がソ連に貸与する予定の艦船(145隻)の習熟訓練のためである。
      ● この(極秘の)計画プロジェクト フラはアメリカとソ連の水兵が並んで作業するという、第二次世界大戦において最大で最も野心的な移転計画であった。
      ● その目的は、ソ連の上陸部隊に対して艦船を与え、その訓練もするという、対日戦のクライマックスとするものであった。
      ● (極秘の)訓練はアリューシャン列島の東端のコールドベイで(密かに)行われた。

  2. 費府の飛行士 より:

    宗教戦争がロンドンがトランプに仕掛けた最後の攻撃か?ロンドン/ソロス/オバマが一体となってトランプを攻撃(要約)
     https://www.youtube.com/watch?v=bfe0Uea1QpU
       プロメシアンアクション:バーバラ・ボイド(BB) 2026年8月12日
     暫く前まではトランプがエプスタインファイルで弱みを握られてネタニヤフに操られているとか、イスラエルの言うがままになっているとかいう識者が多かったですが流石に今ではそんなことを言う人は少なくなりました。タッカーカールソンはどうしちゃったのですかと言う程のめり込むようになりました。ひょっとしたら今日お届けするイギリスのマスコミを使った認知戦、心理戦に取り込まれてしまったのかもしれません。プロメシアンアクションのバーバラ・ボイドさんの歯に衣を着せない見立てをお届けします。長いので要約版をお届けします。
     「我々の敵である帝国は我が国での南北戦争に敗北して以来、認知戦、心理戦、人々の意識の操作が最も強力な大量破壊兵器になるとこを心得ている。だからこそ彼らは我が国のメディアをコントロールしてきた」と言う言葉は日本にも当てはまりそうです。日本は敗戦後ずーっとこれにやられ続けてきました。
    ーーーーーーー(以下要約)   
    1 宗教戦争がロンドンがトランプに仕掛けた最後の攻撃か?
      イギリスの諜報機関と同盟の米国民主党は中東の宗教戦争をアメリカに持ち込もうとしている。イギリスによる心理戦はそこらじゅうで展開されている。今週タッカー・カールソンがハンター・バイデンと組んで、イスラエルがトランプとアメリカを動かしていると言い出した。逆にローラ・ルーマーは、タッカー・カールソンはアラブ世界とロシアに取り込まれたと言っている。
     これらの一連の動きの真のターゲットはドナルド・トランプと中間選挙だ。
     私はバーバラ・ボイド(BB)、フランス革命以来シティオブロンドンの諜報部門がいかにして政治的/宗教的かるとを作り出し利用してきたか研究してきた。今日はロンドンとマムダニNY市長、ミシガン州のアブドル・エル・サイード民主党上院議員候補、バラク・フセイン・オバマらとの隠されてきた関係を暴露する。そしてイギリスが政治的イスラム主義と共産主義を政権転覆の道具としてどのように使ってきたか、最後にトランプ政権がそれにどう対応しているか、についてお話しする。

    2 隠された繋がり:ロンドン/マムダニ/アブドル・エル・サイード/バラク・フセイン・オバマ
      BB:急進的な(woke)政策は2020年ジョージフロイト氏の死の後に吹き出してきた。警察の予算をなくせというキャンペーンだった。2020年に急進的な彼らが主導した集団暴動だった。彼らは19人を殺害し20億ドルの損害を齎らし我が国の建国者達の像をを冒涜した。これらの運動はトランプが退陣しなければこれらの暴徒を使って政権を転覆するぞという計画的なクーデターだった。これはCOVIDを使った統制だった。トランプを支援する人達への戦争であった。これらは耄碌したバイデンが主導したのではなかった。オバマ、エル・サイード、マムダニの経歴をMIー6やCIAのベテランに見せてこの経歴は工作員や協力者の経歴に見えないかどうか聞いてご覧あれ。今わかっている他にも彼らに関する多くの機密情報がイギリスとアメリカの諜報機関に隠されていると思う。
     以下は公表された情報:
     ● アブドル・エル・サイード:父:エジプトのイスラム、継母:長老派アメリカ人、義父:ムスリム同胞団系、イギリス帝国式教義を叩き込む為のローズ奨学生、2014年コロンビア大学医学部卒、2015年デトロイト市保健部長、2018年バーニーサンダース(民主社会主義者議員)とAOC の支援を受け知事選に出馬、2019年ジョージ・ソロスの闇資金工作のミシガンユナイテッドの幹部、2019年前オバマのスピーチライター二人が創設した不正なメディアでのポッドキャストを開始。近々もう少し出てこよう。
     ● ゾーラン・マムダニ(ウガンダとの二重国籍):父:ウガンダのマルクス主義者(インド系ウガンダ人)ダルエッサラーム大学関連のマルクス主義者で暴力革命支持、アミンによる虐殺を弁解、ヒトラーを支援、イギリスの植民地主義を攻撃していたが実はイギリス学士院の通信会員。マムダニ自身は大学卒業後NYの学生社会活動団体に入った後NY市の議員に当選。
     ジョージ・ソロスが市長選挙の選挙資金を大量に提供。これを実現させたのはオバマの側近だったパトリック・ギャスバート。
     ● バラク・フセイン・オバマ:父:ケニヤのイスラム教から無神論者に。母:白人でCIAのフロント団体USAIDで働いていた人類学者。本人はコロンビア大学卒、卒業後CIAフロントだったビジネスインターナショナルで働いた後マムダニ同様NYの学生社会活動団体に入った。その後シカゴに移りイリノイ州議員、連邦上院議員、大統領に当選。
     ● ジョージ・ソロス:イギリスの諜報工作員であり、彼の推進している国境開放、グリーンエネルギー、麻薬の合法化、尊厳死(安楽死)、堕胎の自由、脱工業化は共産主義者のアントニオ・グラムスキーの西洋文明の破壊を体現したものだ。そしてグラムスキーは共産主義はヨーロッパかアメリカでのみ実現可能だと言った。

     心理戦として彼らがインターネットで投げかける偽の敵ではなく、真の敵を理解することが彼らをやっつける鍵になる。その為にも無料のプロメシアンアクションのニュースレターを読まれたい。

    3 政治的イスラム主義と共産主義が政権転覆の道具としてどのように使われてきたか
      現在、ロンドン、ソロス、オバマが一体となって反トランプと反イスラエルキャンペーンを行っている。
      バラックオバマは2011年にイギリスとアメリカの諜報界が協力して行った作戦の時にもムスリム同胞団を取り込んだ。この作戦は「アラブの春」と名付けられていた。この作戦はムスリム同胞団を使いエジプト、シリア、リビアの政権転覆を目指したものだった。
     エジプトではムスリム同胞団のムハンマド・モルシ政権ができた。しかしエジプトの民衆何百万人が街路で彼の追放に立ち上がった後シシ大統領が彼を倒し返り咲いた。
      第一次世界大戦後の中東の歴史はイギリスがサイクス=ピコ協定を強行して以来、イギリスが形成してきた。それにより引かれた国境の線引きは、宗教と性に基づく宗教戦争が長年にわたり継続するように作られた。 ムスリム同胞団はイギリスの諜報機関が使う道具として機能した。
      自国を開発しイスラエルとの永遠の戦争を終わらせたいとするイランやアラブの国々の政権打倒にムスリム同胞団は使われた。(1979年にイランの王制を打倒した)アヤトラホメイニもムスリム同胞団のイデオロギーとジハードの行為をイランの公式な政策としていた。ハマスはムスリム同胞団のイスラエル支店だ。
      共産主義もイギリスの諜報機関が作ったものだ。リチャード・ポーがそのことを「いかにしてイギリスが共産主義を発明したか(そしてそれをユダヤ非難に使ったか)」で説明している。彼はいかにしてイギリスがジャコバン党と共産党というカルト集団を活用してフランス革命とロシア革命を実行したかについて説明している。アメリカ独立に協力し(イギリスが仕掛けた)南北戦争にイギリスを邪魔したイギリスの二つの競合国であるフランスとロシアの経済を破壊するのが両国の革命の目的だった。
      イギリス帝国にとり問題は常にイギリス帝国の自由貿易、グローバリスト経済システムへの脅威となる独特のアメリカ式経済システムだった。アレキサンダー・ハミルトンが発明し、エイブラハム・リンカーンとウィリアム・マッキンリーが完成させたシステムだ。
     このアメリカ式システムはトランプ大統領がずーっと信じ続け、オバマとバイデンにより殆ど破壊されていたアメリカの経済を再建する為に使っているものだ。だからオバマは大統領としてトランプ大統領に対するカラー革命としてのクーデター(大統領にさせない)を承認したのだ。このクーデターはイギリスの諜報界から要求されたもので、前イギリスの諜報員(MI−6)だったスティールの作成した偽文書を使った「ロシア疑惑」が作られた。

    4 トランプ政権がそれにどう対応しているか
     トランプ大統領はアメリカ国民がイランとの戦争継続に乗り気でないことも、どんな軍事作戦も非生産的になれば効果に限りがあることもわかっている。我々は現在戦争の影響力という時限爆弾と共に、ベッセント財務長官が仕掛けているイラン経済への兵糧攻め作戦が効果を出すのを待っている。
     それだけでなく、現在我々はイラン戦争前よりも多くの石油をホルムズ海峡経由で運び出している。アメリカ海軍の作戦のおかげだ。
     我々は湾岸国とアラブ諸国との団結した同盟として平和評議会がある。
     これにより何世紀もの歴史の中で初めて彼らが自分たちの運命を決めることができるようになった。一方で湾岸の同盟国は地下のパイプラインを建設中であり、これが近々完成すれば世界経済の脅威として使われてきたホルムズ海峡が時代遅れのものになってしまう。
     我々はトランプの平和評議会の国々と協働しているところだ。
     トランプ大統領は国内における生産的な経済の再建に再び注力している。民主党や彼らと協働している死のカルト集団の世界と対照的だ。アメリカ式経済システムという名前が示すように、我々は単なる工業化の土台やグローバリストのオフショアを再建しようとしている訳ではない。我々は原発を活用した未来の経済を作ろうとしているのだ。この革命(反革命)と民主党の考えていることとの対比をわかってもらう為にいかに良好なコミュニケーションをとるかがわが共和国の運命を決めることになる。

     我々の敵である帝国は我が国での南北戦争に敗北して以来、認知戦、心理戦、人々の意識の操作が最も強力な大量破壊兵器になるとこを心得ている。だからこそ彼らは我が国のメディアをコントロールしてきた。
     ご清聴に感謝。