またもや昨日の記事への「費府の飛行士」さんのコメント欄へのご投稿で、スーザン・コキンダさんの動画の紹介を頂きました。有難うございます。世界も日本も、マスゴミ（オールドメディア）は、全く別世界の報道をしているようですね。
そういえばとんでもない事件が起きていました（180人乗りイスラエル行き航空機でテロか 副操縦士が機長を刺す 急降下も墜落回避）。いやいや、これってテロやんか、という話なんですが、「TotalNewsWorld」さんは、「大手メディア」の報道を即座に批判してはりました。
・CNNとニューヨーク・タイムズは「口論」。
・AFPは「争った」。
・ウォール・ストリート・ジャーナルは「もみ合い」。
・スカイニュースは「乱闘」。
・BBCは「けんか」。
これの元になったXポストは「End Wokeness」というアカウントでした。正しくは
ムスリムの副操縦士が操縦士を刺し、乗客180人を乗せた飛行機を墜落させようとする
と報道すべきやろ、というわけです。世界でも、「オールドメディア」即座に反撃する人たちがどんどん増えているように思います。何とフォロワー数391万！Xでは自動的に日本語で表示してくれますからね。話が飛びましたが、「費府の飛行士」さん紹介の動画では、キッシンジャーの名前も出て来ました。
最近ルビオ国務長官が、正式に国家安全保障担当補佐官兼務となったが、過去にアメリカの歴史の中で国務長官と国家安全保障担当補佐官を兼務したのはへンリー・キッシンジャー一人だけだそうです。そのルビオさんが、キッシンジャーが作った仕組みをせっせと壊して行ってくれている、ということです。「戦争を終わらせないことで、永遠に利益を得続ける仕組み」の破壊、ですね。
わかってる人はわかってる、と。なので最近、「山口敬之チャンネル」を取り上げていないんですが、先週も山口さんのトランプさんの捉え方に、ちょっと違和感がありました。あ、でも今日（10/1）の有料メルマガでは、例のアジア大会での、不審なスタッフによる「Taiwan」のタオル応援禁止（制止）の話には「激オコ」でした。それは正しいですね。今度の国会で誰か、大村を証人喚問してくれへんかな？と思いますね。
それにしても前回2023年の愛知県知事選は、何と大村は、自民県連、公明、立憲、国民が推薦とか。あ、岸田の時ですね。いやホンマに何もかもが腐ってましたね。早う大掃除をしましょう。腐った奴らはどんどんネットで晒しましょうと言うことで、これには笑いました。西村幸佑さんのXポストです。
もう10年以上前だが、富坂氏に何気なく中国共産党のスパイの話をした時、理由もなく急に激怒したことを思い出してしまった。なぜ怒り出したんだろう。
これは、三木慎一郎さんのXポストを引用した形ですが、三木さんの暴露です。
中華人民共和国建国77周年記念レセプション会場での一コマ。
富坂聰氏
「中国の躍進は目覚ましい」
「世界の安定の要因」
いったい誰に向けて、何のためにここまで持ち上げているのか。
見ているこっちが恥ずかしくなるほどの“ヨイショ”っぷりです。
もうあちこちに売国奴がいますね。ま、地上波テレビにいっぱい出てる奴ら、ということですね、今のところは。政治家もですが、こういう奴らもどんどん大掃除して行きましょう。あ、さらにネットで今大騒ぎはこれですね。東大総長。いやもう、気持ち悪くて説明する気にもなりませんね。画像１枚で勘弁してもらいましょう（笑）。
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アメリカの中間選挙で共和党は敗北するのか？
アメリカの中間選挙（１１月３日）まで１ヶ月余りとなってきました。日米マスコミや日本の識者の方々は共和党は敗北し民主党が下院だけでなく上院も過半数を抑えそうだと言っているようです。本当にそうなのでしょうか？
ある方から見通しを聞かれ、私はそんなことはないでしょう。不正選挙がない前提で考えれば皆さんがびっくりするような結果になるでしょうとお答えしました。その理由については勘と”educated guess” と申し上げたのですが、もう少し丁寧なご説明を試みてみますのでご興味があればご覧下さい。
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１ 民主党のオバイデン政権でアメリカは崩壊寸前だった
不法に越境してくる犯罪者、麻薬密売人、子供／女性の人身売買業者を国境で捕まえても政府のキャッチアンドリリース政策で保釈させられ全米に拡散、民主党の牛耳る州や都市では不法移民楽園都市の制度を作り衣食住医療がタダ、犯罪を犯して警察が逮捕しても不法移民と判明すれば釈放して再犯、治安は極端に悪化。郵便投票を悪用し彼らに投票用紙を取得させ民主党に投票させた。
ツイッター、フェイスブック、ユーチューブなどでの言論弾圧を行わせ、政府の気に食わない意見は削除ないし凍結させた。
LGBTQの採用昇進での優遇（DEI）、女性のスポーツに自称男性を参加させ頑張ってきた女性からメダルを３０００以上奪った。
コロナの治療薬として安全で効果のある既存薬を使用させず、効果も安全性も確認されていない遺伝子操作製剤の注射を強制。
ＦＢＩ、ＣＩＡ、司法省、検察官、裁判所が一体となり政権に都合の悪い人物を法の名の下に迫害する警察国家に成り果てた。
ガソリンだけでなく肉、卵などの食品、保険料、医療費、家賃まで３０％以上のインフレとなった。
その一方で勤労者の実質賃金は下がり続けた。
２ トランプ政権で何が変わったか？（主なものだけ列挙）
国内：（１）国境を再建し治安と主権を回復した。毎日数万人規模の不法入国者がいたのが殆どゼロになった。
犯罪者を中心に強制退去と自主退去で合計３００万人以上が退去。殺人件数は１８.１％、強盗件数は１８.５％減少。凶悪犯罪率は１９００年以降最低に。
（２）経済／産業の復活の動輪を起動させた。最近で最大級の減税を実施。個人の基礎控除額を倍増、残業手当、チップ非課税。工場設備の経費控除拡大。公的年金非課税。オバイデン政権で減少一方だった実質賃金は上昇に転じた。（資料！）
オバイデン政権時代のインフレを抑制した。（資料２）
大幅な規制緩和、内外企業から１８兆ドルの投資確約。
製造業の国内回帰：フォードリンカーン、トヨタトラック、ホンダ等
石油、天然ガスの国内生産を拡大しエネルギー自給体制。石油もガスも輸出。天然ガスの輸出は世界最大に。
（３）選挙で選ばれていない連中の好き放題な行為をやめさせた：官僚を使ったディープステートの支配を断ち切った。左翼とＣＩＡの別動隊になっていたＵＳＡＩＤを解体した。連邦政府職員数を過去６０年間で最低にした。連邦政府からＤＥＩ室を無くした。
（４）女子のスポーツに男子が参加することをやめさせ生物学的な現実を取り戻した。戦士の気概を復活させ、兵士募集を上回る応募が継続。
（５）不法移民が何百万人も国外に出て行ったことで全米の家賃が低下傾向。テキサス州では１０％以上下落。全米平均でも４.４％下落（バイデン政権時比較）（資料２）
国外：（１）過去４７年間どの大統領も懸念したが実行しなかったイランの核兵器阻止を実現させた。（米国民最大の関心事）
（２）４０年も続いてきた紛争を含め８ヶ月で８件の和平交渉をまとめ上げた。
（３）パナマ運河、キューバ、ヴェネズエラを牛耳っていた中国をカリブ海から追い出した。
（４）ヴェネズエラ等の中南米中国からのフェンタニール等の麻薬の密輸カルテルを攻撃し米国内の麻薬死者を大幅削減。
３ 民主党に政策はあるか？
（１）民主党の上層部は極左／民主社会主義者と称する連中に乗っ取られてしまった。特筆すべきはイスラム教徒／隠れイスラム教徒が幅を聞かせていること。イスラム教徒のＮＹ市のマムダニ市長は耳あたりの良い共産主義政策で当選したがすぐにその馬脚が現れた。ミシガン州の上院議員候補（イスラム教徒）も馬脚を現しつつある。
（２）民主党が掲げる政策らしきものは殆どない。あるのはエネルギー価格が高いのはトランプの所為という反トランプ姿勢。
（３）ここ１ヶ月以内に急に出てきたのがＡＩそのものとデータセンターによる水不足電気料金高騰の不安を煽る戦術。
（４）２０２２年の中間選挙で共和党の大勝を覆したのは、共和党になれば堕胎の権利（？）がなくなるという脅しだった
４ 不正選挙がやりにくくなったか？
（１）電子投票機と集計システム：ヴェネズエラのチアベス大統領が自分の再選を確実にするために開発させたドミニオン者の電子投票機と集計システムをいまだに使っている州が民主党の牛耳る地域で多い。紙の投票に戻そうという動きもあるがまだ少ない。
（２）郵便投票：本来は投票日当日に投票できない理由のある限られた人に対する制度がコロナを口実にして民主党が悪用しました。連邦ベースで法制化する法案は下院では可決されましたが上院で店晒し状態です。暫定でトランプが出した大統領令は民主党系判事がブロック。
（３）選挙権の有無の確認：上述の法案は未実現。しかし投票者登録時または投票時に選挙権の有無の確認、本人確認をすることは最高裁が認めた。
（４）不法移民による投票、死者や転居者による投票、集計作業の不正：不正選挙が大規模に行われていた全米９州で、非有権者が登録されていないか事前に捜査を始め登録簿からの削除開始。司法省は投票所、集計所に監視員を派遣し現場での監視体制を強化。これらにより今後の不正への抑止力になると思われます。
（５）不正選挙ができなければ民主党が勝利することはないと言われてきました。（だからこそ従来ありとあらゆる不正がなされてきた訳です。上述の不正選挙防止法を成立させないのもその一環でしょう） 不正選挙は無くならないにしても、従来のように好き放題にはできなくなるでしょう。
５ 世論調査／フェイクニュース
最近は「世論調査」は「世論操作」ということがバレてきましたが、先日はウィスコンシン州の民主党の予備選挙で投票日当日まで対立候補に２２ポイント差を付けているという世論調査が発表されたのに、その候補は敗戦する事態が起きました。過去４回（約８年）の上院議員選挙にかかる３０００件の「世論調査」を調査会社が調査した結果、「世論調査」の７３％が過大計上してきていたことがわかりました。全期間で平均すれば民主党への過大計上は３.７ポイントですが、夏の間に最も多い７ポイントの過大計上が見られ選挙直前には２.６ポイントの過大計上に下がっているということです。
よく見られる例としては操作された「世論調査」を実施しマスコミで報道し世論をある方向に持って行こうとする、マスコミと「世論調査」実施機関がグルになった世論操作です。アメリカの場合、人種、性別、年齢、支持性等、居住地域が違えば調査結果は極端に変化しまう。かつては世論調査機関は統計技法を用いてその結果を修正して誤差＋ー〇〇ポイントと公表してきました。でもこの作業は時間と手間がかかる為最近はおざなりにされるか意図的な修正がなされている感じがあります。
具体例を挙げましょう。２０１６年の大統領選挙では全調査期間の平均でヒラリー候補がトランプ候補を１２ポイント上回っておりヒラリー勝利で間違いなしと言われ、日本の外務省もそう信じていましたがトランプが勝利しました。２０２０年も然りですが投票当日の開票ではトランプが圧勝だった為翌日未明に膨大な票が集計所に持ち込まれ所謂バイデンジャンプが起きました。２０２４年の大統領選挙でもトランプ候補とカマラハリス候補が接戦という明らかに常軌を逸した世論調査と報道がなされましたが選挙結果はトランプの圧勝でした。
爾来アメリカでは世論調査もフェイクニュースも信憑性を失いました。ですから世論操作もフェイクニュースもその効果は効きにくくなっています。また全てのマスコミが殆ど同じ報道をするときは真実はその反対側にある、ということも学ばれるようになりました。
６ まとめ
以上の事実をご覧になり民主党が本当に上院／下院どちらでも勝利し過半数を取ることができると本気で思う人はどれほどいるでしょうか？私はアメリカの（不正でない）正当な有権者は良識がある／判断能力があると信じています。
あの悪夢のような民主党政権に戻りたいと思う日本人はいるでしょうか？アメリカも同様だと思います。