ツイッターが正常化しただけでも、ものごっついことなんですが、それでもまだまだ、私ら日本国民がちゃんと知らされてへんことは、山のようにありますね。私がいくつかの情報ソースを購入しているダイレクト出版は、ものごっついたくさんのPR動画を、毎日のように送って来はります。
PRなのでサワリの部分だけ、しかも公開期間はすぐに終わるものですが、それでもめっちゃ役立つ情報が毎日のように来ます。あ、ダイレクト出版からお金を貰うてはいませんよ（笑）。こんな深い情報をPRとは言えタダで出してくれて、有難いと思うこともあります。
先に書いておくと、そもそも正しい情報を出す人に、もっとお金が集まる仕組みを作らなあかんと思いますね。日本人にはもはや害悪しかあらへん今のテレビ、新聞が、まだまだ巨大な収益を上げ続けてることに、めっちゃハラが立ちます。
そのためにこそ毎日のように、テレビ、新聞はあかんで、と言い続けて行きたいと思います。あ、また前置きが長いわ。昨日、ダイレクト出版さんからタダで送られて来た動画は「河添恵子の国際情報アナライズ」です。今回のテーマは「仮想通貨取引所FTX破産の真相」です。
FTXというのは暗号資産（仮想通貨）の交換業大手（世界３位？）であったが、昨年１１月に破産した、と。そしてそのCEO（最高経営責任者）であるバンクフリードマン氏は１２月にバハマで逮捕され、アメリカに移送された、と。でもこの会社の創設は2019年、日本人の感覚からすると、怪しすぎますね。
そもそも詐欺やったとか、ポンジスキームのネズミ講みたいなもんやとか、終わってしまえばもうボロクソですが、なんでこんなんがアメリカでは一時とはいえ、持てはやされたんか、おかしな話でした。そしたらきっちり、裏話がいっぱい出てきました、ということですね。
河添恵子さんは、まずはオープンソースの情報から入って、独自の情報ルートも使い、いろんな分析をしてはりますが、そのオープン情報だけでも、トンデモ話がいっぱいあって、日本のマスゴミは一切報道せえへん、という状況ですね。ダイレクト出版からの案内文を貼り付けさせて貰います。
計画的破綻!?…FTX破産に隠れたバイデンとゼレンスキーの怪しい取引とは？
2022年11月11日、アメリカで中間選挙の開票が行われる中、仮想通貨取引所の最大手「FTX」が経営破綻しました。
FTXは、大谷翔平プロ野球選手をアンバサダーとして起用するなど、暗号通貨界のトップ企業でした。そんな「暗号通貨の王様」の破産には、何やら怪しい「2人の男の影」があったのです…
表向きでは、この経営破綻の理由として、ニュースサイトが、FTXの財務面の問題を指摘してことで、信用不安が広がり、投資家が一斉に資金を引き上げたことがきっかけとされていますが、、、
その実情は全く異なるものでした…
日本ではあまり報道されていませんが、、、
FTXのCEO：バンクマン・フリードは、2020年のアメリカ大統領選挙時に、民主党に約56億円の政治献金をしていました。
もちろん、民主党のバイデン氏の選挙運動にも約5.4億円の寄付を行っていたことも明らかとなっています。
これだけではありません。FTXは、ウクライナ戦争にも深く関与していたのです。
FOXニュースは、「FTXはウクライナの投資家。なぜ、戦争中の国が暗号資産に投資するのだろうか…」と報道するなど、アメリカ政府がウクライナへ提供してきた資金援助の一部がロシアとの戦闘に使われず、FTXへの投資に流用されていたといいます。
実際に、FTXの破産申告書類を調べたところ、ウクライナ政府からFTXへの資金の流れが記載されていたとのことです。
要は、民主党政権下がウクライナに提供した莫大な支援金を、ゼレンスキー政権はFTXへと投資し、そのFTXは、民主党・バイデンへと資金を流していた…
このような「怪しい取引」をしていた可能性が浮上しているのです。
何のことはない、合法的にお金を貰うた民主党が、便宜を与えてFTXにボロ儲けさせ、そのお金の一部はウクライナに流れ、さらにウクライナ自身もFTXに投資して、さらにそのお金を増やそうとしていた、という話です。そしてバイデンはきっちりその見返りも貰うている、と。川添さんのまとめです。
結論的にFTXとバンクマンCEOは、バイデン大統領ら民主党とゼレンスキーを繋ぐマネーロンダリングのスキームのパーツであり、暗号通貨を破壊するために送られた「ディープステート」のパーツでもある！
日本の保守派の中には、「ウクライナ支援」とか言うて、せっせと寄付をしてはる人も多いですが、こんな面もあるんですよ、と言うておきましょう。え？デマとちゃいますよ、オープンの情報ソースからの話ですよ。世界は邪悪なんですよ。
河添恵子さんの話はここで止まりません。「ディープステート」は暗号通貨を破壊しようとしてるんやから、その先があるんです。ここから先は是非、ダイレクト出版から購入してください（笑）。その先とは、中央銀行デジタル通貨（CBDC：Central Bank Digital Currency）の話です。
今世界は、デジタルに一直線に進んで行こうとしてますね。あ、日本銀行も、今のところは「デジタル通貨」を出す予定はないけれど、研究はしているようです。そしてバイデンは明らかに、推進する方向にあるんやそうです。
米国の金融評論家で、金の投機家でもあるジム・リカーズ（Jim Rickards）という人がYouTube（Jim Rickards: US Dollar Replaced with Trackable “Spyware” Version）で言うてはる、と。
私はデジタルドルを「バイデンバックス」と呼んでいる。バイデンバックスが展開される時、多くの専門家―私も含めて―は、政府の完全なコントロールと監視の時代が始まると考えている。
ははあ、なるほど。アメリカの南北戦争の時に、リンカーン政府はお金が無くなったので、「グリーンバックス」（裏が緑のインク）と呼ばれる不換紙幣（金(GOLD)との交換がでけへん）を刷って発行したんですね。それをもじって「バイデンバックス」と。これ、貨幣の話は長くなるのでまたにしましょう。そしてジム・リカーズさんは続けます。
バイデンバックスがあれば、政府はそのアジェンダに従うよう強制することができるようになる。なぜなら、もしあなたが従わなければ、彼らはあなたのお金をストップさせることができるからだ。これは銀行口座を凍結するようなものではなく、とても簡単なことだろう。
超監視社会の到来ですね。実は支那では今、着々と「人民総監視」が進められていると言うてもええかも知れませんね。何もかもスマホに登録させて、個人のお金の流れも全部把握できてると思います。コロナパンデミックで強制ロックダウン、強制隔離、何でもあり、でしたからね。
何でもアメリカさんの言うと通りにやってたらええという日本のアホ官僚に任せてたら、間違いなく日本はホンマに名実共にアメリカの属国になりますね。ま、バイデンについてはこれからようやくハンター・バイデン疑惑が明るみに出されそうなので、まずはそれに期待したいと思いますね。
【文中リンク先URL】
https://www.youtube.com/watch?v=KgS7GOteiV4&t=264s
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コメント
コロナ死者激増の主因は何か
コロナ死者数カウントのインチキ
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2023/01/post-dcbe78.html
上院を押さえましたからね、ジャンプしたかもしれませんが。
？？？ ですよ。
コロナでは、この先もあるかもしれませんね。 血管の中に
ソーセージ状のものが見つかるのは願い下げです。 血栓とか。
緑茶とか、とにかくおすすめの ようです。 ｍｍ
身近なところの葬儀場もみておきましょう。
９０，１００まで生きるのが必ずしもいいとは思いません。
若い方々の死生観です。
本当にありがとうございます。
バイデンとゼレンスキーが繋がりが有るのは事実ですしね。