自衛隊員つまり軍人が、国民の賞賛と羨望を集めるために、さっさと退役軍人省を作って金を渡そう。

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 今日私がビックリしたニュースは「退職自衛官支援庁」の話でした。「じゅんいちろう|物語る建築士」さんのXポストです。

【注目】退職自衛官支援庁、27年度にも新設検討。成り手不足の解消へ…
「集まらないなら、辞めた後の人生ごと買えばいい」
防衛省が検討する退職自衛官支援庁構想。
若者のなり手不足に対して、初任給をちょろっと上げるんじゃなくて、50代で定年した後の再就職も医療も家族支援も、全部国が面倒見ますという構造をつくる。

 いやあ、これは進次郎と言うより、高市さんの指示でしょう、と思いますね。やらなあかんことをホンマにちゃっちゃとやってくれてはりますね。そしたら知らんかったのは私だけ?みたいで、今日(8/18)の産経の正論に出ていましたね(自衛官募集難、抜本的対策急げ)。元空将・麗澤大学特別教授の織田邦男さんです。

 今回、「骨太の方針」にある「新たな庁の設置」は新しい発想であり、大いに期待したい。これに呼応して、超党派の「自衛隊員・退職自衛隊員・家族を支援する議員連盟」も発足した。目指すは米国の退役軍人省に範を求めた「退職自衛隊員・家族支援庁」(仮称)の創設である。

 私が知らんかったことはいっぱいあって、アメリカには「退役軍人省」があるんですね。

前身は1930年設置の復員軍人庁に遡(さかのぼ)る。89年に省へ昇格し、職員約42万人と国防総省に次ぐ連邦第2の巨大官庁である。

 ひえーー。巨大官庁。

 約1700万人の退役軍人とその家族・遺族を対象に、戦傷や障害への補償、生涯にわたる医療ケア、大学の学費、住宅の保証、そして国立墓地への埋葬まで、入隊から墓場までを引き受ける。

 世界一の軍事力を持つ国は、軍人への支援も世界一、当たり前か。そしてぶっ飛んだのが、

今なお、ベトナムの密林に戦没者の遺骨を捜し続けているのも退役軍人省である。

 ひえーー。実は産経新聞が、このところずっと「戦没者遺骨収集」の特集を組んでいました。その記事の一つのタイトルです(戦没者遺骨、収容0.7%の現実 全国会議員に意識調査 「国の責務」は果たされているか)。え?「0.7%」?! しかも、「戦没者遺骨収集推進法」は、平成28(2016)年3月に、衆参両院の全会一致で「国の責務」として議員立法で成立した、と。

 せやのに10年経って0.7%?!やる気ないやろ!と罵倒したいですね。あ、所管は厚労省と。インチキワクチンには兆円単位で金出すくせに、ですね。いやもうこうなったら、自衛隊が軍になることも想定して、日本でも「退役軍人省」にしましょう!と言いたいですね。

 ただ、ここまで放置?して来て81年、遺骨が見つかってもそれを納めてくれる遺族さえも減ってきてるんとちゃうか?何だかホンマに情けない国になってしまいましたね。今から何をどうしたらええのか、ようわかりません。

 ただ、どうせならこれからの自衛隊員、つまりは軍人をしっかり支える方向に持って行く方が、前向きな気もします。国会で「豊かな子どもたちは自衛隊とかなりませんよ」と言うた立憲民主党の古賀千景・参院議員、(元日教組)みたいなアホ・キ○ガイは、もうさっさと駆除して、一気に自衛隊員を「尊敬される職業」にしましょう。

 実は(自分も含めて)人間って、浅ましいもんで、たとえば人の給料が自分の倍あれば、それだけでその人に対する眼差しが、羨望と賞賛に変わってしまうもんなんですよね。まずは金を渡すところから行け!と私は思いますね。

 何だか身もフタもない話かも知れませんが、もちろん、美しい言葉はいくらでも作って貼りつけたらよろしい。でも最後は「金」でっせ、と「ナニワの激オコ」では言うておきましょう(笑)。あー、下品(笑)。

 コーフンして一気に走ってしまいましたが、その前に、自衛隊を軍にせなあきませんね。あ、その前に憲法改正?いやいや、もうあっという間に10年、20年経ちまっせ。一気に今すぐやれ!ということにしましょう。憲法改正は、自衛隊を「軍」にすることも含めて一気にやれ、ですね。

 あかん、真夏の夜の夢?ですか?必死になって取り組めば、あっと驚く結末にならへんもんかな。これまでのやり方や、段取りばっかり考えてたら、何も進まへんように思います。もどかしいですね。(画像と本文とは何の関係もありません)

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コメント

  1. コブシ より:

    <これは進次郎と言うより、高市さんの指示でしょう、・・>
    当然でしょう、そんな頭があるはずがない、進次郎には悪いけど、ごめんちゃい。

    「退役自衛官庁」か、その前に憲法改正やらスパイ防止法やら、やらなきゃいけない事が山ほどあるのでは?
    高市さん大変だろうけど、頑張ってなるべく早く急いで実現してください。

    おばちゃんの仰る通り「金」です、汚いかも知れないけどやっぱり金しか無いわ。
    でも自衛隊を軍にするには多くの日本人の振りをして通名を使ってる中韓人(スパイ)が入ってくる可能性も大では?
    そして機密情報を抜かれて・・となる事も踏まえて厳しい条件を(やはりスパイ防止法)が必要ですね。

  2. 費府の飛行士 より:

     トランプはそれぞれの国や地域が自分達の国や地域を大事にして繁栄できるようなシステム、考え方を普及させようとしています。
     韓国米軍の縮小もとりあえずはその一環でしょう。日本に駐留している米軍の縮小、ゆくゆくは撤退も頭の中にあると思われます。(戦略書にその趣旨が書かれています)
     韓国は自分の国の軍隊がありますが日本にはありません。自衛隊員が敵を殺せば殺人罪に問われかねないというとんでもない状況で国を守ってくれと期待する方がおかしいということに早く皆が気づきどうしたら良いかを本気で具体的に考える時が来たようです。

  3. 費府の飛行士 より:

     今回のイラン紛争をイランとアメリカの問題として捉えると本質を見失いかねないと申し上げてきましたが逆にマスコミはその本質に気が付かれないような報道に専念しているようです。マスコミが伝えようとしない重要な点がいくつかあります。
    1 1979年のイスラム革命後のイランはあっち側の勢力の傀儡/テロリストだったこと
    2 イランの革命防衛隊もムスリム同胞団も政権転覆の道具として使われてきたこと。アラブの春も然り。
    3 あっち側の勢力はイランやその手先を使い中東の危機を作らせホルムズ海峡の開閉を通じ石油価格、保険料などを操作してきたこと
    4 現在でも石油危機が喧伝されているが実は船舶識別信号をオフにして米海軍警護で多数の船舶が海峡を通過していること
    5 湾岸諸国はホルムズ海峡経由でない石油のパイプライン建設を増設しつつあること
    6 ホルムズ海峡が閉められてもさほどの影響がなくなり、逆に閉められればイランが一番困ること(今はこの状態)
    7 従来と違い湾岸諸国中東諸国が団結してイランに対峙するようになったこと
    8 あっち側の指図は受けない、自分達のことは自分達で決めると堂々とイギリスのチャタムハウスで公言したこと
    9 それにはトランプが提唱して作った平和評議会が新しい仕組みとして力を保ちつつあること
    10 トランプは中東のことはアメリカではなく自分達で自分達のことを責任を持って政策を決めるよう慫慂していること
     つまり、トランプは乗っ取られたアメリカを取り戻すための反革命をしている最中です。さらにはエネルギーをおもちゃにして中東を、世界を弄び戦乱をもたらしてきたシステムを打ち壊し、それぞれの国や地域が自分達の国や地域を大事にして繁栄できるようなシステム、考え方を普及させようとしています。
    ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
    何故中東は従来と同じではなくなるのか? トランプがキッシンジャーの頸木を転換した(要約版)
       https://www.youtube.com/watch?v=OaK8etWekOk
    プロメシアンアクション:スーザン・コキンダ(SK) 2026年8月15日

    1 キッシンジャーが暴露された:イギリスの過去50年間の中東政策をトランプはどのようにして変えたのか
      昨日ベッセント財務長官がイランと世界に対しての声明を発表した。
      ベッセント財務長官:大統領の命令により我々はイランへの対応のレベルを1段階引き上げた。来週には一国に対する経済制裁としては例を見ないような隔離策の適用を発表する予定だからよく注意しておかれたい。
     (SK):それこそが何年もかけて策定された政策だ。それが何かは1週間前にベッセント財務長官が述べている。
      ベッセント財務長官:ホルムズ海峡は嘗ての姿に戻ることはない。何故ならイランがホルムズ海峡をチョークポイントとして使ったり使おうとしてきたからだ。これから2年後にはホルムズ海峡の開閉は意味がないものにする。単なる水の塊となる。
     (SK):これは単にイランだけのことではない。ホルムズ海峡の開閉を武器として使うことで何十年もの間中東情勢を不安定にさせ続けてきたイギリスのチョークポイント政策の終焉を意味する。海峡は空いている、いや閉鎖されている、アメリカは勝っている、いや負けているとかに今流されている人も多いだろうがそんなことは問題ではない。情報に惑わされている人は本質から目を逸らされている。ことの本質はもっと大きな話だ。6ヶ月前に始まった話ではなく50年前に始まった話だ。
     そして先月レバノンの外交官が従来隠蔽されていたことを吹き飛ばす爆弾発言をした。具体的名前を挙げて、帝国の本拠地チャタムハウスでのことだ。
     私はスーザン・コキンダ、私は50年前からこの話を追い続けてきた。今日は次のことについてお話しする。
    (1)チョークポイントの終焉について財務長官とエネルギー長官が何といったか
    (2)レバノンがチャタムハウスで公に告発して大仰天
    (3)トランプ大統領が古いシステムに代えて何を作っているか

    2 チョークポイントは中断された状態であり壊れてはいない
     ● ベッセント財務長官はホルムズ海峡は嘗ての姿に戻ることはないといった。クリス・ライトエネルギー長官はもうすでにどんなことが始まっているのかフォックスニュースで説明した。
     ● 船舶は識別信号を消してアメリカ海軍の護衛により海峡を通過しているから通過船舶数は識別信号ベースよりも多い。
     ● 8〜9Mバレル/日の石油が海峡を通過。更に6Mバレル/日の石油がパイプラインで送られこのパイプラインは増設中。
     ●  イランの妨害能力は減衰し米国の船舶護衛能力は増加している。彼らのカードは一枚だけであり、そのサイズも縮んでいる。
     ● 我々は彼らの銀行口座、暗号資産、世界中にある資産を調べ上げ、首脳陣個人、政権、政府へのカネの流れを断ち切ってきた。
     ● 財務省が静かにイランの経済のネットワークを締め上げる一方で、アメリカは海峡経由の石油の代替方法を作っていた。
     ● (例):アメリカ国内での石油/ガスの生産の増加、ヴェネズエラの石油採掘の増産、既得権益を振り回す勢力から解放され湾岸諸国が自分達で自分たちのことを決められるようにした。
     ● UAEは旧来のOPECによる生産割り当ての仕組みから脱出し独自に増産を開始した。
     ● イラクはアメリカの会社とパイプラインの建設の交渉をしており、ホルムズ海峡に関係なく石油輸出ができるようにしつつある。
     ● それに加えてトランプ政権は核エネルギーのルネッサンスによりエネルギー源の多様化を推進している。
     ● 海峡を通過した船舶数が問題ではない。自分の国が帝国の過重な負荷から逃れ基本的な経済主権を取り戻すということなのだ。
     ● 彼らは窒息穴を操作したり、保険料率をコントロールしたり、エネルギー生産量を締め付けてきた。
     ● 戦略的山頂から俯瞰すれば現在何が起こっているのか見える。ホルムズ海峡の開閉は意味のないものにする、というのはこの作戦の戦術的側面だ。だがその下には50年前に作られたシステムが存在する。

    3 レバノンがチャタムハウスで公に告発して大仰天
     ● 先月イギリス帝国の著名な外交政策窓口であるチャタムハウスで「中東の新地政学」と名付けられたフォーラムが開催された。主催者側も予期しなかったであろうことが起こり、それは大勢の聴衆の前で録画に撮られた。
       レバノン大統領の経済顧問ジーン・アジズ氏は帝国の陣地内に入り、びっくりするような声明を自国の代表として述べた。
     ● 50年前にレバノンを破滅の道に追いやった人物の名前を挙げた。アジズ氏は、キッシンジャーがディーン・ブラウン特使を50年前にレバノンに送りレバノンでの内戦を如何に仕掛けたかを説明した。
     ● アジズ顧問:ブラウンは(キッシンジャー?)長官に電話をかけ、さっきのことは忘れてと伝えた。解決策を見つけた。レバノンをハフェスアサド(大統領、バシャールアサド前シリア大統領の父)に引き渡す、このことはイスラエルも合意している、と。
      もちろんのことながらこれは完全な間違いだった。レバノンはこのことにより1976年から半世紀の間戦乱に明け暮れ国情は不安定化する中で生き延びてきた。これはシリア、イスラエル、ヨーロッパ各国、就中血塗られたイラン革命防衛隊などが混乱に陥ったことで終わることができた。
     ● ヘンリー・キッシンジャーがレバノンや周辺国の破壊とイラン革命防衛隊の勃興をもたらせたことを示唆した。しかもアジズ顧問はこの声明をチャタムハウスで行った。ヘンリーキッシンジャーが国務長官時代以上ににアメリカの秘密をイギリスに漏らしていたと1982年に公式に認めた場所でだ。アジズ顧問の声明は彼らの本家本元で声高に行った告発だ。
       レバノン政府の公職にある人物が一体全体どうしてそんなことができたのだろうか? トランプにより帝国の地政学的な締め付けが効かなくなったからだ。

    4 トランプ大統領が古いシステムに代えて何を作っているか
     ● ヒズボラの資金源で親玉のイラン革命防衛隊がアメリカによる軍事作戦と経済作戦(カネの流れの遮断)により弱体化した。
     ● 彼はシリアにおける変化を指摘した。これもトランプ大統領が耕したものだ。
     ● キッシンジャーが始めた帝国式政策ではなくとりわけトランプ大統領が画期的な変化をもたらせたと言った。
     ● 同じチャタムハウスでカタールのマジェド・アンサリ外相は主催者に対しもう一つの爆弾を投下した。
     ● 湾岸諸国は既に指示書は破られ「地域外の」力に従うのではなく自分達で自分達の利益の為に行動していると彼は明確に述べた。
     ● アンサリ外相:ガザ地区20計画が良い例だ。我々はいかにしてガザ地区20計画を作ったか?我々湾岸国とムスリム国の8カ国が一緒になり明確な計画を持ってトランプ大統領のところに行き、カイロに行き、そしてシャームエルシェイク(シナイ半島南端)に行き合意書に調印した。その後も我々は解決に向けて作業を継続している。この計画は幻想的でなく野心的でもなく非常に現実的だった。
     ● 彼が地域の取引と述べた昨年10月のシャームエルシェイクで調印された合意が平和評議会になって行った。
     ● 2026年2月19日にワシントンで第一回目の会合が開かれた。そしてその席上トランプは誰を非難したか?
     ● その席上、トランプはキッシンジャーが中東をめちゃくちゃにしたことと秘密漏洩を茶化して披露した。
     ● キッシンジャーシステムは国々をゲーム盤の駒のように扱い、その駒をあっちに動かしこっちに動かしバランスオブパワーとやらで犠牲にして決して自分達には害が及ばないようにしていた。
     ● (トランプの)平和評議会とエイブラハム合意はそれぞれの国を建設者として取り扱い、誰かのポケットにチップを入れるのではなく自分達自身の繁栄の為に力を尽くす主体として扱っている。
     ● チャタムハウスでのあの告発は偶然起こった訳ではない。中東地域の国家の新しい輪郭を以前のゲームマスターに対して、旧来のゲームは終わったこと、ドナルド・トランプが終わりにしたことを告げるために行われたものだった。
     ● アジズ顧問は1976年の一人の電話が50年に亘る破滅を齎したかを示した。その元凶のシステムは取り除かれつつある。
     ● ベッセント長官はカネの流れを断ち切り、ライトエネルギー長官はエネルギーの経路を作り直している。
     ● 湾岸諸国は誰かの許可を待つのではなく自分達で自分達の安全保障さくを作りつつある。
     ● そしてレバノンは今まで誰も言わなかったことをロンドンから声高々に言った。(旧来の)システムは取り除かれつつある。

  4. ハナちゃん より:

    遅いコメやけど、高市さんが何故靖国神社参拝しなかったのかは
    安倍さんがあんなに中国にいる日本人に帰ってくるように言ったのに帰ってこない日本人は人質としてみなされてるのでは?
    去年やったか日本人の子供が母親の前で中国人に殺された
    後にランドセルも止め日本語も話さないようにしてるとか
    今でも中国に何人残ってるか知らないけど、親中の自民党議員から圧力もあるんと違うか?
    高市さん総理になってわかったかわかってたか、自民党は解体するべき党だと

    末端宮家の彬子さん
    なんでブータンに伊藤穰一とかと行ったん?
    熊本にブータンのデータセンター作るん?作ってるの?
    なんの意味でブータン後押しする?
    目立ちたがり屋の彬子さん
    色んなやつに利用されてることだけはやめて
    国民には迷惑なだけ

    ベルギーの森林火災
    早速ナルマサの負の法則発動か
    お気の毒に

  5. 大和は国のまほろば より:

    ほんとにブ−タンに何で日本のお金でデ−タセンター作るのでしょうか?
    その為に伊藤穣一も、一緒に行ったんでしょうけど。名目はブ−タン国王に千葉工業大学が、博士号を昨年授与した事と伊藤穣一氏が大学の学長であるためだとは思うけど。
    ほんとにブ−タン訪問は気持ち悪い写真でしたね。

  6. 費府の飛行士 より:

    ナポレオン・ソロさんへ:
    <共産シナ派現在は「世界の孤児」に真っしぐら、の感が有りますが、近い境遇にあるロシアとの本当の仲等、気になっています。米国内の見方等、判ったらでよろしいの宜しかったらで良いので、ご紹介下さい。>
    一般庶民はロシア中国の関係など無関心。トランプは中国は実質的には最大の敵国認定ですがアメリカの国益になることがあればケースバイケースで対応という感じでしょうか(農産物等)。ロシアとはDSとの戦いで裏で手を握っていると思いますが、今はそれを出さないようにしている感あり。