タッカーのツイッターのお蔭でメディアが変わる。日本でもウソつきメディアは淘汰されるんやろな。

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 ネットからの情報を見てると、もう毎日、絶望的な気分になってしまいます。一昨日(7/15)の「宮崎正弘の国際情勢解題」通巻第7823号(読者の声2)( Stratocaster )さんです。

NATO会議でウクライナの加盟は事実上のゼロ回答、梯子を外されたゼレンスキーが憤慨している。
おそらく「反転攻勢」もむなしく、ウクライナがロシアに勝てる見込みはないというのがNATO各国の共通認識であり、これ以上ウクライナを支援する意味も無いと結論が出たのだろう。

 日本のテレビ・新聞だけを見てたら絶対にわからへん話です。

 日本はもとより西側メディアはどこもロシアが劣勢というフェイクを流しており、ウクライナが勝つと思っている人が多い。しかし現実は逆であり、そろそろゼレンスキーも停戦交渉に引きずり出されるだろう。そのときの西側諸国の手のひら返しが見ものだが、日本のマスコミや言論人はどう言い訳するんだろうか。

 これは単純に「マスゴミはアホやー」と、私みたいに手を叩いてバカにしてたら済む話とは違うんですよね。

 ウクライナを訪れ、ブチャに連れていかれた岸田氏がロシアの虐殺だと非難した時点で、新聞やTVしか見ていない情報弱者ぷりが露見した。
ブチャ事件はタイミング的に見ても、露宇停戦交渉の直後であり、その交渉をぶち壊しにするためのアゾフ連隊等の仕業、というのが日本以外の情報機関の分析なのだ。
 だから最近はブチャ事件でロシアを非難する言論は減っている。捏造がバレたバイデンなどむしろ事件は無かったことにしたいだろう。

 ひえーー。実は世界の常識を、日本の外務省、官邸は知らんというわけですね。

ゼレンスキーにヘンなシャモジを贈ってロシアを敵国認定してしまった以上、ロシアは停戦後に日本にどんな仕返しをするか、外務省+官邸は検討しているのか?

 そしてさすが、宮崎正弘さんがコメントしてはります。

さてウクライナ戦争ですが、バイデン政権に巣くうネオコンたちは、まさか『負けた』とは言えず、ロシアとの仲介はトルコも降りそう。有耶無耶に現状維持で停戦し、NATO監視団が入ることになるでしょう。またゼレンスキーはどこへ亡命するか。英国か、米国か、ひょっとして米国は日本に押しつけるかも。
ご指摘のように近未来のシナリオを英米はすでに準備に入ったと考えられます。

 月に何千円も払うNHKや新聞では何もわからへんのに、タダの宮崎さんのメルマガで、さっさとわかってしまうこの落差。あ、ウチは産経ですが、来月から値上げやそうです。NHKはウソばっかり流してるし。あかんで。

 一方でアメリカではやっぱり、地殻変動が起きそうな気がします。「カナダ人ニュース」さんです(7.15 メディア再編なるか/保守派の静かな反撃)。

 メディア王と言われたルパート・マードックが息子と一緒になって、保守的でトランプ支持のタッカー・カールソンを、「気に入らんから」と言うて切ったところが(「大惨事」FOX看板司会の解雇で視聴数が激減)となり、当然「FOXの時価総額5億ドル強吹き飛ぶ-看板司会者カールソン氏退局で」となりましたからね。

 そしてタッカーさんはツイッターで「TUCKER ON TWITTER」を始めた、と。それがさらに進んでメディアを設立することになったんですね(FOXニュース元看板司会者、メディア企業設立へ)。

 米FOXニュースの元看板司会者のタッカー・カールソン氏と米ホワイトハウス顧問だったニール・パテル氏が、ツイッターを柱に展開する新たなメディア企業の設立に向け資金調達に動いている。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。  一部の関係者によると、新会社はカールソン氏がFOXニュース退社直後から定期的にツイッターに投稿している無料動画の長編版を軸とするが、最終的には有料サブスクリプション運営に移行する計画だという。  カールソン、パテル両氏は新会社の資金として数億ドル規模の調達を目指していると関係者らは述べた。

 最新の7/12「TUCKER ON TWITTER」をみてビックリです。

 何と「表示」が9200万回超え、スゴいことになっていますね。しかもこれ、2時間半の長尺ですからね。記事には出ていませんが、「カナダ人ニュース」のやまたつさんは、このプロジェクトはツイッターとも組むことになっていると話してはりました。

 はっきり言うてこれは、検閲しまくりのYouTubeにとっては脅威やと思いますね。あ、そう言えば先日、メタ(旧フェイスブック)がツイッターのパクリで始めた「Threads(スレッズ)」を、イーロン・マスクさんはさっさと訴えてはりましたね。

 せやけど日本のマスゴミとかが一斉に、この「スレッズ推し」を始めてて、不気味でしたね。あの河野太郎くんも乗っかってたようです。おいおい、フォロワーをブロックしまくってる奴が、何をエラそうに言うてるんや、と笑えますね。

 アメリカではもう「9.11」がインチキやったことは公然の秘密?みたいになってるようです。青山繁晴さん、ヤバいやんか(笑)。変わる時は一気に変わるんやで。「カナダ人ニュース」さんに戻ると、一昨日のアップ(7.14 メディアに変化が…)では、トランプさんの「議事堂(議会)襲撃事件」の報道が変わって来たことを知らせてくれてはります。

 これまでずっと左派メディアは、2021年1月6日のトランプさん支持者による「議会襲撃」は、「暴力」「騒乱」などと表現してたのに、最近は「デモ」「抗議活動」と言うようになった、と。実は議事堂に入り込んだ奴らは、議事堂の職員らしき人から、和気あいあいと中に入れて貰ってた動画が公開されてしまったんですね。

 そしてその職員は、実はFBIの工作員やったことっもバレてしまった、と。そこでせめてその工作員を守るためには「騒乱」「暴力」と言えなくなった、と言うわけです。ついにウソがバレたわけですね。それにしても、米民主党、左派は、どこまでも姑息な奴らです。

そもそも前回の選挙でバイデンが、史上最高のオバマをさらにはるかに上回る、8100万票を、何で獲得できるはずがあるんや?とカールソンさんは言うてはりました

 ウソにまみれたアメリカ民主党、バイデン政権、もう先は見えて来ましたね。せやけどこいつらは、最後の悪あがきで、どんな汚い手を使うて来るかわかりません。実はそれは日本も同じですね。LGBT法案を無理ぐり通して来ることも、そうですね。まだまだ日本国民は、これは戦いなんやと、しっかり認識せなあきませんね。

【文中リンク先URL】
https://www.mag2.com/m/0001689840
https://www.youtube.com/watch?v=zhiN9IsSDoQ
https://www.mashupreporter.com/fox-news-loses-ratings-after-tucker-carlson/
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-04-25/RTN6BZT0G1KW01
https://diamond.jp/articles/-/326214
https://www.youtube.com/watch?v=6iaH36YGNyg&t=5s
https://twitter.com/VigilantFox/status/1680624179354259456

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コメント

  1. いつも拝見してます より:

    えりアルフィアジャンプの裁判が開かれようとしてますが結構衝撃的なことが言われてますね。
    あの周辺では何年も前から大陸人が集まるアジトのような場所ができてたり、きっかけとなった自民園浦氏の政治資金規正法違反も、どうやら大陸人が仕掛けた罠だったようです。
    よければ取り上げて欲しいです。

  2. ewkefc より:

    『タッカーのツイッターのお蔭でメディアが変わる。日本でもウソつきメディアは淘汰されるんやろな。』に対する意見
    https://naniwakawaraban.jp/2023/07/17/%e3%82%bf%e3%83%83%e3%82%ab%e3%83%bc%e3%81%ae%e3%83%84%e3%82%a4%e3%83%83%e3%82%bf%e3%83%bc%e3%81%ae%e3%81%8a%e8%94%ad%e3%81%a7%e3%83%a1%e3%83%87%e3%82%a3%e3%82%a2%e3%81%8c%e5%a4%89%e3%82%8f%e3%82%8b/

    >おそらく「反転攻勢」もむなしく、ウクライナがロシアに勝てる見込みはないというのがNATO各国の共通認識であり、これ以上ウクライナを支援する意味も無いと結論が出たのだろう。

    ブレトンウッズ協定は1944年に締結されて翌年に発効したわけだが、それによってドルの発行国であるアメリカはドルの価値を維持するという宿命を負うことになったわけ。
    しかし、一国の力だけで国際通貨秩序を維持して行くには余りにも負担が大きいから、アメリカはブレトンウッズ協定の締結国に負担の一部を担ってもらうことにしたのね。
    その一つが北大西洋条約の締結で組織されたNATOであり、もう一つが日米安保条約を根拠に組織された保安隊、つまり後の自衛隊だよ。
    だがユーロが誕生した現在NATOは実質的にその役割を終えており、もはや統一した目的を持たないのだから一枚岩となってロシアと対峙するわけがないんだよ。
    いいですか。確かにヨーロッパ圏のインフレは減速傾向だが、NATO加盟国の多くはインフレに苛まれており、ウクライナ戦争の戦況よりも自国の経済が最優先課題だということなんだよ。